トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は４月９日に２５年２月期連結業績を発表した。既存店売上が好調に推移して大幅増収増益だった。配当は上方修正（記念配当を実施）した。そして２６年３月期も増収増益で連続増配予想としている。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが、その後は急反発して戻り高値圏だ。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。

■２５年２月期大幅増収増益、２６年２月期も増収増益・連続増配予想

　２５年２月期の連結業績は売上高が２４年２月期比２２．５％増の４２２億０７百万円、営業利益が２０．５％増の４０億３５百万円、経常利益が２０．４％増の４０億８２百万円、そして親会社株主帰属当期純利益が２０．９％増の２７億０９百万円だった。配当（２４年７月１０日付で第２四半期末２円上方修正）は２５年４月９日付で期末２円上方修正（創業３０周年記念配当を実施）して、２４年２月期比８円増配の３６円（第２四半期末１８円、期末１８円＝普通配当１６円＋記念配当２円）とした。配当性向は３１．１％となる。

　既存店売上が好調に推移して大幅増収増益だった。営業利益の前年同期比６億８７百万円増益の分析は、単体・既存店で１１億９９百万円増加、単体・当期新店で４７百万円減少、単体・その他で９億２２百万円減少（店頭買取以外の買取チャネルの人員増加で１億５２百万円減少、ＥＣや買取強化のための広告宣伝費増加で１億０７百万円減少、センター拡張移転に伴うコスト増加で３３百万円減少、レンタル事業の減益で６４百万円減少、２６年２月期第１四半期新規出店の先行コストで２１百万円減少）、グループ会社の利益貢献で４億５７百万円増加だった。

　主要ＫＰＩとして、単体ベースの既存店売上高は前期比１０７．９％（販売件数は１０３．６％、販売単価は１０４．１％）だった。単体ベースの既存店売上総利益率は６４．２％で０．６ポイント低下した。内訳は商品ミックス変化（原価率の高い高単価商材の販売増加）で約０．４ポイント低下、会計処理変更（仕入送料の一部を販管費から売上原価に変更）の影響で約０．２ポイント低下した。連結ベースのＥＣ売上比率は０．６ポイント上昇して１４．５％、仕入高は２１．２％増加した。連結ベースの新規出店は合計２４店舗、退店は４店舗だった。２５年４月末時点のグループ合計店舗数（海外およびＦＣを含む）は３０１店舗となっている。

　なお全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０３億２０百万円で営業利益が１３億４９百万円、第２四半期は売上高が９２億９４百万円で営業利益が３億９５百万円、第３四半期は売上高が１０９億円で営業利益が１２億３６百万円、第４四半期は売上高が１１６億９１百万円で営業利益が１０億５３百万円だった。季節要因として、第１四半期は引越シーズンで単価の高い家具や生活家電等の需要が高まるのに対して、第２四半期は単価の低い夏物衣料の需要が高まるため第１四半期に比べて売上高、営業利益とも減少する特性がある。

　２６年２月期の連結業績予想は売上高が２５年２月期比９．６％増の４６２億５２百万円、営業利益が９．５％増の４４億２０百万円、経常利益が８．８％増の４４億４１百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１．０％増の３０億０８百万円としている。配当予想については２５年２月期比３円増配の３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）としている。２５年２月期の年間３６円には記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは５円増配となる。予想配当性向は３０．４％となる。

　２６年２月期も増収増益で連続増配予想としている。前提として単体ベースの既存店売上は２５年２月期比１０２％、連結ベースの売上総利益率は０．８ポイント上昇の５９．９％、販管費比率は０．９ポイント上昇の５０．４％としている。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は急反発して戻り高値圏

　株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが、その後は急反発して戻り高値圏だ。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。４月１０日の終値は１９５４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２８円３７銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の３９円で算出）は約２．０％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４４４円４４銭で算出）は約４．４倍、そして時価総額は約４７６億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）