TOTO、米国新工場で衛生陶器生産強化、最新鋭ロボット導入でワンピース便器供給体制を強化

■米州拠点3カ所で年100万ピース体制を構築

 TOTO<5332>(東証プライム)は8月22日、米国ジョージア州モロー市のTOTO U.S.A.工場に新工場棟を建設し、2025年秋から衛生陶器の生産を開始すると発表した。新工場棟にはグループ初となる便器とタンクを自動接着するロボットをはじめ、最新の自動化設備34台を導入し、生産効率を大幅に高める。これにより米州域内での衛生陶器生産能力は従来比150%に拡大し、モロー、レイクウッド、メキシコの3拠点合計で年間約100万ピース体制を構築する。総投資額は2億2430万ドル(約300億円)で、輸送コスト削減や供給安定化を通じ米州市場での競争力を強化する。

 TOTOは1989年に米国進出して以来、現地社会やパートナーと協力して事業を拡大し、2025年3月期決算で4億6400万ドル(約705億円)の売上を計上した。米州事業はグループ成長を牽引する戦略セグメントとされており、近年急伸する「ウォシュレット」と並ぶ戦略商品であるワンピース便器の供給力強化を狙う。新工場棟では加圧成形設備や自動搬送機(AGV)、個体識別用2次元コードなどの設備も導入し、複雑形状製品への対応力や品質管理を向上させる。さらに2027年には新たな焼成窯2基を稼働させ、省エネとCO2排出削減を図る計画である。

 TOTOは「TOTO WILL2030」に基づき、「きれいと快適・健康」「環境」「人とのつながり」を重点課題に掲げ、サステナビリティ経営を推進している。米州では36年にわたり地域社会や政府の支援を受け、ブランド価値を築いてきた。今後もサステナブルプロダクツを拡充し、節水性や快適性を備えた高付加価値商品の供給を通じ、現地の暮らしの質向上と持続可能な社会づくりに貢献する方針である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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