ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ（旧ＳＴＵＤＩＯＵＳ）＜３４１５＞（東マ）は、昨２０１５年９月２日に新規株式公開（ＩＰＯ）され、今年２月２９日を基準日に株式分割を実施したが、再び今年８月３１日を基準日に株式分割を予定しており、今年７月１４日に開示した今２月期第１四半期（２０１７年３月～５月期、１Ｑ）の好決算がサポートし下値から権利取りの買い物が再燃する展開が想定させる。前回の株式分割では権利落ちを完全に埋め、また今年５月には東証１部への市場変更へ形式基準充足に向け同社株式分布状況の改善のために株式立会外分売を実施したことも意識されよう。

■積極的な店舗展開を続けインターネット販売も強化し１Ｑ営業益は８７％増益

　株式分割は、前回と同様に同社株式の流動性を高めて投資しやすい環境を整えるとともに、投資家層の拡大を図ることも目的としており、１株を２株に分割する。前回の株式分割（１対３）では、２２９０円で権利を落とし、権利落ち後は理論価格を下回る７００円安値まで売られたが、同安値から２度にわたるストップ高を交えて分割落ち後高値まで６．２倍の大化けを演じ、完全に権利落ち分を埋めており、今回も８月２６日の権利付き最終日に向け権利取りへの一考妙味を示唆している。

　一方、今期１Ｑ業績は、前年同期比５１．７％増収、８７．６％営業増益、８８．０％経常増益、２．０倍純益増益と大幅続伸して着地し、期初予想の今２月期通期業績に対する利益進捗率は２４％と目安の２５％をほぼクリアした。高価格ブランドの「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」業態では５店舗をオープンし、昨年３月から事業開始した「ＵＮＩＴＥＤ　ＴＯＫＹＯ」業態も、福岡店がオープンと積極的に店舗展開し、引き続き商品力の向上やインターネット販売の強化を進めたことが好決算要因となった。

　今２月期通期業績は、期初予想に変更はなく売り上げ８０億６５００万円（前期比３２．５％増）、営業利益９億円（同３６．３％増）、経常利益８億９３００万円（同３８．０％増）、純利益５億９８００万円（同３８．３％増）と大幅続伸を見込み、連続して過去最高を更新する。

■１回目の株式分割の権利落ちを完全に埋め上場来高値抜けから上値チャレンジ

　株価は、分割権利落ち後安値７００円を底値に今期業績の大幅続伸予想でストップ高し、商号変更と立会外分売発表で２７５０円高値に急伸し、調整安値から株式分割発表で再びストップ高し、分割権利落ち後高値追いとなり、分割権利落ち前の上場来高値４４００円にあと３０円と迫った。この再現期待を高めて権利取りが再燃、上値チャレンジに拍車がかかりそうだ。（本紙編集長・浅妻昭治）
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