【編集長の視点】TOKYO BASEは1Q好決算がサポートして再度の株式分割の権利取りが再燃期待

 TOKYO BASE(旧STUDIOUS)<3415>(東マ)は、昨2015年9月2日に新規株式公開(IPO)され、今年2月29日を基準日に株式分割を実施したが、再び今年8月31日を基準日に株式分割を予定しており、今年7月14日に開示した今2月期第1四半期(2017年3月~5月期、1Q)の好決算がサポートし下値から権利取りの買い物が再燃する展開が想定させる。前回の株式分割では権利落ちを完全に埋め、また今年5月には東証1部への市場変更へ形式基準充足に向け同社株式分布状況の改善のために株式立会外分売を実施したことも意識されよう。

■積極的な店舗展開を続けインターネット販売も強化し1Q営業益は87%増益

 株式分割は、前回と同様に同社株式の流動性を高めて投資しやすい環境を整えるとともに、投資家層の拡大を図ることも目的としており、1株を2株に分割する。前回の株式分割(1対3)では、2290円で権利を落とし、権利落ち後は理論価格を下回る700円安値まで売られたが、同安値から2度にわたるストップ高を交えて分割落ち後高値まで6.2倍の大化けを演じ、完全に権利落ち分を埋めており、今回も8月26日の権利付き最終日に向け権利取りへの一考妙味を示唆している。

 一方、今期1Q業績は、前年同期比51.7%増収、87.6%営業増益、88.0%経常増益、2.0倍純益増益と大幅続伸して着地し、期初予想の今2月期通期業績に対する利益進捗率は24%と目安の25%をほぼクリアした。高価格ブランドの「STUDIOUS」業態では5店舗をオープンし、昨年3月から事業開始した「UNITED TOKYO」業態も、福岡店がオープンと積極的に店舗展開し、引き続き商品力の向上やインターネット販売の強化を進めたことが好決算要因となった。

 今2月期通期業績は、期初予想に変更はなく売り上げ80億6500万円(前期比32.5%増)、営業利益9億円(同36.3%増)、経常利益8億9300万円(同38.0%増)、純利益5億9800万円(同38.3%増)と大幅続伸を見込み、連続して過去最高を更新する。

■1回目の株式分割の権利落ちを完全に埋め上場来高値抜けから上値チャレンジ

 株価は、分割権利落ち後安値700円を底値に今期業績の大幅続伸予想でストップ高し、商号変更と立会外分売発表で2750円高値に急伸し、調整安値から株式分割発表で再びストップ高し、分割権利落ち後高値追いとなり、分割権利落ち前の上場来高値4400円にあと30円と迫った。この再現期待を高めて権利取りが再燃、上値チャレンジに拍車がかかりそうだ。(本紙編集長・浅妻昭治)
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