トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。２０年２月期営業・経常利益横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。収益拡大を期待したい。なお８月９日に２０年２月期中間配当予想を上方修正した。年間ベースでも１９年２月期比増配となる。株価は８月８日発表した７月の既存店売上前年割れを嫌気する形で年初来高値圏から急反落したが、目先的な売り一巡して上値を試す展開を期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　１９年６月末時点の店舗数は、グループ合計１８６店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６５店舗、トレファクスタイル５０店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット５店舗、ブランドコレクト２店舗、トレファクマーケット１店舗、１６年９月子会社化したカインドオル３９店舗、１８年３月子会社化したゴルフキッズ１９店舗）である。

　中期成長戦略として、リユース事業の成長（年間１５店舗前後の新規出店、買取の強化、ＥＣ販売の拡大）、Ｍ＆Ａによる成長、海外市場での成長（タイのバンコクで多店舗展開モデルを構築して収益化、他国への展開）、新規事業への投資（トレファク引越やＥＣドレスレンタル「Ｃａｒｉｒｕ」事業への投資継続）を推進している。

　なおＥＣ事業の本格展開やビッグデータを活用した新規ビジネスの創出に向けて、１９年１月システム開発のデジタルクエストを子会社化した。

■２０年２月期営業・経常利益横ばい予想だが上振れ余地、配当は増配

　２０年２月期の連結業績予想は、売上高が１９年２月期比１１．３％増の１９７億４１百万円、営業利益が０．４％増の９億０９百万円、経常利益が０．２％減の９億４８百万円、純利益が１０．８％増の６億２６百万円としている。配当予想（８月９日に第四半期末１円上方修正）は、１９年２月期比１円増配の年間１７円（第２四半期末９円、期末８円）とした。予想配当性向は３０．７％となる。

　新規出店は１５店舗前後、単体既存店売上は１０１％を目指し、既存店売上総利益率も１９年２月期と同程度を見込むが、物流センター増床や新規出店に伴う費用増加など、先行投資で営業・経常利益横ばい予想としている。

　第１四半期は、売上高が前年同期比９．０％増の４７億４６百万円で、営業利益が２６．５％増の３億８７百万円、経常利益が２６．４％増の３億９８百万円、純利益が３６．２％増の２億６５百万円だった。既存店売上（単体）が１０３．７％と好調に推移し、新規３店舗出店も寄与した。また単価上昇や原価適正化などで売上総利益率が改善（０．５ポイント上昇）した。

　第１四半期の好調を受けて第２四半期累計予想を上方修正した。通期予想は据え置いたが上振れ余地がありそうだ。収益拡大を期待したい。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、１９年７月は全店１０１．８％、既存店９９．１％だった。既存店売上は１１ヶ月ぶりの前年割れだった。梅雨が長引き気温が低く推移して、夏物家電が低調だった。新規出店は１店舗、退店は０店舗で１９年７月末時点の店舗数は１２６店舗となった。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は上値試す

　株価は７月の既存店売上前年割れを嫌気する形で年初来高値圏から急反落したが、目先的な売り一巡して上値を試す展開を期待したい。８月９日の終値は１１３８円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ５５円３２銭で算出）は約２１倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間１７円で算出）は約１．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３７８円６８銭で算出）は約３．０倍、時価総額は約１３２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）