JPホールディングスは令和2年度の東京都スポーツ推進企業に認定

■4年連続認定、スポーツを通じて働きやすい環境づくりと職員の豊かな心の醸成に努める

 子育て支援事業最大手JPホールディングス<2749>(東1)の東京本部は、2020年12月1日、東京都オリンピック・パラリンピック準備局が実施している「東京都スポーツ推進企業認定制度」において、「令和2年度 東京都スポーツ推進企業」に認定された。同社は2017年から連続して認定されており、今回で4度目の認定となった。

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■部活動支援やフィットネスクラブ利用促進を通じて健康増進をサポート

 「東京都スポーツ推進企業認定制度」とは、東京都が2015年度から始めた制度で、スポーツの力で人と都市が活性化する「スポーツ都市東京」を実現することを目的に、社員のスポーツ活動を推進する取り組みや、スポーツ分野における社会貢献活動を実施している企業等を認定しているもの。今年度は、当社を含む317社が認定された。

 同社グループでは、福利厚生の一環として指定のフィットネスクラブを割引価格で使用できる制度を取り入れており、入社時の説明や社内広報誌を通じて社員の積極的な利用を促している。この制度は、保育・育成現場の職員の他、保育園で園児たちに体操を教えている講師にも多く利用されているす。また、同社グループが運営する保育園では、幼児教育の一環として「英語」「リトミック」と共に「たいそう」プログラムを実施している。運動あそびを通じて「からだの動き」と「こころの動き」を経験することで、こどもたちに運動の楽しさを伝え、自らチャレンジする力を育むことを目標に、専門の講師が園児たちと楽しく学びを深めている。

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【部活動の活動風景】

 他にも、職員が交流を深めながらスポーツを楽しむ「フットボールクラブ」「ランニング部」といった会社公認の部活動に対して活動経費の一部を補助するなど、同社グループは、職員のスポーツ活動を促進する取り組みを支持することで、職員の健康で豊かな心の醸成に努めている。

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