日本初!8K映像と立体音響技術「Dolby Atmos」による没入感の高い映像の制作・5G配信を大日本印刷など6社連携で実現

■コロナ禍でも楽しめる臨場感あふれるライブ・エンターテインメントのDXを支援

 大日本印刷(DNP)<7912>(東1)、アストロデザイン、シャープ<6753>(東1)、ソシオネクスト、輝日、ドルビージャパンの6社は、8Kの高精細映像と臨場感あふれる立体音響技術Dolby Atmos(R)(ドルビーアトモス)を掛け合わせた没入感の高い映像コンテンツを日本で初めて制作し、5G通信などを活用してその大容量データを安定的に配信していくことにおいて連携すると発表。(写真=8Kと立体音響技術「Dolby Atmos」により制作する映像コンテンツの例)

 コロナ禍をきっかけのひとつとして、多様なオンラインサービスの普及が加速するなか、6社は、エンターテインメント業界のオンラインライブ配信や伝統芸能・文化財の公開などに向けて、コンテンツ制作からインターネット配信などのインフラ構築までを支援し、没入感の高い映像体験を多様な環境で楽しめる機会を提供していく。

■さらなる市場拡大を目指し、さまざまな企業との連携へ

(1)日本初、8K高精細映像と立体音響技術「Dolby Atmos」による映像コンテンツの制作

 8Kは、地上デジタル放送(フルハイビジョン)の16倍の高い解像度を持ち、高い品質の色域表現や多階調表現、輝度、画像の高速表示などに優れている。また、立体音響技術「Dolby Atmos」は、前後左右に頭上からの音を加えたもので、3次元空間内で音源の本来の位置から音を鳴らし、あたかもその場にいるような臨場感・没入感が得られる。これらの特長を活かして、日本で初めて、8K映像とDolby Atmosの規格を掛け合わせて、迫力と没入感あふれる映像コンテンツを制作していく。

(2)コンテンツ制作から、視聴環境・伝送回線の構築までを提供

 8K映像と立体音響技術「Dolby Atmos」を掛け合わせたコンテンツの制作に加え、コンテンツの配信や再生のインフラ構築まで、各社の強みを活かして一貫して提供する。高精細な8K映像コンテンツのデータ容量は大きなものとなるため、従来はIP網での送受信は困難とされていたが、シャープの5G通信に対応した8K IP配信ソリューションやソシオネクストの8Kエンコーダ・デコーダ、輝日の動画配信プラットフォームや回線インフラ構築サービスなどを活用し、安定的でスムーズな配信を可能にする。また、さらなる市場拡大を目指し、さまざまな企業と連携していく協議会などの設立も検討していく。

【各社の役割】

・大日本印刷(DNP)=全体統括、ユースケース発掘、8KとDolby Atmosコンテンツの制作
・アストロデザイン=8K・立体音響収録・再生・配信用の機器、映像制作への技術協力
・シャープ=8K・立体音響製品および配信技術の協力
・ソシオネクスト=8Kエンコーダ・デコーダ、配信技術の協力
・輝日=Dolby Atmos対応8K動画配信プラットフォーム「eContent」の開発・提供、通信
・ドルビージャパン=インフラの構築 Dolby Atmos対応への技術協力
(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る