■「株を買うより時を買え」、「麦わら帽子は冬に買え」

　「株を買うより時を買え」、「麦わら帽子は冬に買え」などと相場格言では伝承されている。銘柄選択よりも売買の時期やタイミングを重要視する相場必勝法の教えである。とくに麦わら帽子は、まだ誰も注目していないシーズンオフの冬場に安く仕込み、猛暑が続きニーズが高まるシーズン真っ最中に売り抜けるのが、コストパフォーマンス最大化の賢い買い方と推奨している。

　この相場格言の前段の「株を買う」の対象銘柄は、その時々でゾーンに入って人気化している主力銘柄だろう。足元の相場でいえば、日経平均株価が、３万３０００円台とバブル相場崩壊以来、３３年ぶりの高値までリバンドしてきたのをリードした半導体関連株や指数寄与度の高い値がさ株、さらに米国の著名投資家のウオーレン・バフェット氏がご執心の大手５大商社株などとなる。

　しかし世界有数の大富豪のバフェット氏や運用資金を委託されるファンド筋ならともかく、身銭を切る個人投資家が、急騰相場にいくら買い遅れたとはいえ、こうした主力銘柄に追随買いをするのは、高値でハシゴを外される警戒感が先に立って及び腰になるのは当然である。現に前週末２３日には、この主力株は、年金基金の決算期期末特有のリバランス（資産の再配分）売買を意識して場中に大きく値を崩して急落してしまった。米国市場でもダウ工業株３０種平均が、休場を挟んで５営業日続落して引けており、日経平均株価が、この先、バブル相場のピークの３万８９１５円を目指すには主力株の一段高は不可欠とはいうものの、「株を買う」にはそれ相応のリスクとその裏側で相当な覚悟が求められる。

■「株を買うより時を買え」でコスパ最大化可能性の２０２４年問題関連株に三刀流投資

　そこで今週の当特集では、相場格言の後段を優先する「時を買う」有力候補として２０２４年問題関連株に注目することにした。２０２４年問題とは、２０１９年４月に施行された働き方改革関連法で関連のさまざま法律が改正され、ワークライフバランスを実現するために長時間労働が抑制され、このうち自動車運転業務、建設業務、医師については５年間の猶予期間が設定され、この期限が切れる来年４月から残業時間の上限が規制されること指す。このうち最もクローズアップされている自動車運転業務では、トラックドライバー不足がこの上限規制で深刻化し、物流業界では国内の営業用トラックの輸送能力が２０３０年には３割超も不足すると試算されている。これが、どれだけサプライチェーン（供給網）に深刻な影響を与えるかは、残業代未払い問題から宅配便輸送のラストワンマイルに支障をきたして社会問題化した２０１７年の「宅配クライシス」を思い起せば容易に想像できる。

　物流業界、建設業界、医療業界は、このピンチを前に業界、所轄官庁、さらに物流業界では荷主も巻き込んで打開策を模索中である。ピンチを克服できれば、逆に生産性を大幅に向上させるチャンスにもなる。またこのピンチが、ビジネス・チャンスにもなる銘柄も浮上し２０２４年問題関連株としてプレゼンスを高める可能性もある。しかも２０２４年問題のスタート地点まであと１０カ月のアローアンスがある。その間に主力株に前週のように調整が入るようなことがあれば、ＩｏＴ（モノのインターネット）、ＩＣＴ（情報通信技術）、ＤＸ（デジタル変革）の最先端イノベーション関連株を含めて幅広い銘柄に何回もコスパ最大化の「時を買う」チャンスが到来する期待もあり、三刀流投資は妙味十分となるはずだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）