【どう見るこの株】マテリアルグループはIPO後初決算の2Q2ケタ増収益業績を手掛かりに直近IPO株買い再燃

■上場来安値から急反発

 マテリアルグループ<156A>(東証グロース)は、前日13日に50円高の882円と5営業日ぶりに急反発して引け、東証グロース市場の値上がり率ランキングの第25位に躍り出るとともに、前週末10日につけた上場来安値832円から底上げした。同社株は、今年3月29日に新規株式公開(IPO)されたばかりでIPO後の初決算となる今2024年8月期第2四半期(2023年9月~2024年2月期、2Q)累計業績を4月25日に発表しており、2ケタ増収増益で着地しIPO時予想の今8月期通期業績に対して計画を上回る利益進捗率を示したことを見直し売られ過ぎ直近IPO株買いが再燃した。またIPO初年度の今期から年間配当25.06円を予定し、東証グロース市場の高配当利回りランキングの第30位にランクインすることも側面支援材料視されている。

■独自のPRビジネスモデルを強みに好業績が続き初年度から高配当を予定

 今期2Q累計業績は、売り上げ26億6900万円(前年同期比20.9%増)、営業利益4億3200万円(同35.9%増)、経常利益4億1200万円(同32.8%増)、純利益2億7500万円(同34.7%増)で着地した。同社は、PRコンサルティング事業とデジタルマーケティング事業を主力事業としており、共通の価値観・興味を持つコミュニティから逆算した情報流通設計により深い関係性を構築する発想術の独自ビジネスモデルのPR発想/ストーリーテリングにより両事業を連携させ、消費者のオンライン利用が増大するなか高成長を続けてきた。PRコンサルティング事業では、PRパーソンが前年同期比17人増の147人、PRパーソン1人当たりの粗利も、同4万5000円増の135万3000円と伸びて売り上げが22億8000万円(同20.9%増)、デジタルマーケティング事業でも顧客数が同35件増の381件、顧客単価が2万2000円アップの119万2000円となり売り上げが2億5000万円(同28.2%増)と続伸したことなどが要因となった。

 今8月期通期業績は、IPO時予想に変更はなく売り上げ57億7272万円(前期比24.0%増)、営業利益10億9269万円(同52.9%増)、経常利益10億3721万円(同49.2%増)、純利益7億5010万円(同71.3%増)と見込んでいる。同社は、下期偏重型の業績特性となっているが、2Q累計売り上げは、通期業績対比で46.2%と計画を上回る高進捗率を示した。なお今期配当は、配当性向33.6%をメドにIPO初年度から年間25.06円を予定している。

■配当利回りはランキング第30位にランクインし公開価格奪回から上値チャレンジ

 株価は、公開価格1180円を8%下回る1085円で初値をつけ、直後に公開価格にタッチしたものの、IPOラッシュや東証グロース市場の波乱展開のなか上場来安値832円まで調整した。PERは11.5倍、配当利回りは2.44%と東証グロース市場の高配当利回りランキングの第30位にランクインするなど売られ過ぎを示唆しており、公開価格奪回からなお上値チャレンジが期待される。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■AIとベイジアンネットワーク解析で165項目を抽出、複雑な因果関係を構造化  大正製薬は11月2…
  2. ■Blackwell GPU2140基で研究競争力を拡大  NVIDIA(NVDA:NASDAQ)…
  3. ■銀座の呉服店「むら田」店主・村田あき子の語りをまとめた書籍  KADOKAWA<9468>(東証…
2025年12月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
293031  

ピックアップ記事

  1. ■日銀イベント通過で円高前提、紙・パ株が師走相場の主役候補  今週のコラムは、日銀の金融政策決定会…
  2. ■FOMC通過も市場は波乱、金利と為替に残る違和感  FRB(米連邦準備制度理事会)のFOMC(公…
  3. ■眠れる6900トンの金が動き出す、「都市鉱山」開発でリデュース株に追い風  今週の当コラムは、金…
  4. ■天下分け目の12月10日、FRB利下げで年末相場は天国か地獄か?  天下分け目の12月10日であ…
  5. ■AI・データセンター需要拡大に対応、測定能力は従来比最大2倍  リガク・ホールディングス<268…
  6. ■売り方手仕舞いで需給改善が後押し  師走相場では、リスクの大きい銘柄であっても、逆日歩のつく信用…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る