海外旅行の最新トレンドをKDDIが調査!人気の渡航先・費用・トラブルまで徹底分析

【海外旅行に関する調査2025】

 KDDI<9433>(東証プライム)は、直近3年以内に海外旅行に行った15歳から69歳の男女1,000人を対象に、「海外旅行に関する調査2025」を実施した。この調査では、海外旅行の目的地、旅行中に満喫したこと、おすすめの観光スポット、情報収集手段、トラブル経験、費用、インターネット利用状況、データ通信手段などが調査された。

■ポストコロナ海外旅行、アジアが席巻!韓国・台湾人気の理由と意外な落とし穴

 直近の海外旅行先として最も人気があったのは「アジア」で、特に「韓国」と「台湾」が上位にランクイン。次いで「北米・グアム・サイパン・ハワイ・南米」が挙げられ、「ハワイ」が人気を集めた。旅行中に満喫したこととしては、「グルメ」「ショッピング」「リラックス・リフレッシュ」が上位となり、旅行先によって重視されるポイントが異なることがわかった。情報収集手段としては「ネット検索」が最も多く利用され、特に10代・20代では「Instagram」が重要な役割を果たしていることが示された。一方で、半数近くが海外旅行中に何らかのトラブルや困りごとを経験しており、「言葉が通じなかった」「予算オーバー」「交通機関の遅延・キャンセル」などが主な要因として挙げられた。

■平均31万円の海外旅行費、ハワイは40万円超えも満足度高い理由

 海外旅行にかかる費用は平均31万円で、旅行先によって大きく異なる。韓国や台湾への旅行では平均19~20万円程度であるのに対し、ハワイやアメリカへの旅行では40万円を超える結果となった。費用について「高く感じた」と回答した人が多い項目は、「航空券代」「食事代」「宿泊代」など。海外旅行中のインターネット利用目的は「地図・ルート検索」が最も多く、次いで「観光情報検索」「グルメ情報検索」となった。データ通信手段としては、「海外Wi-Fiレンタル」の利用者が最も多いが、「海外ローミング」の満足度が高い傾向にある。通信費については、「海外Wi-Fiレンタル」利用者が最も高く感じている一方で、「海外ローミング」利用者は比較的コストパフォーマンスが良いと感じていることが示された。

 海外旅行経験者の多くが、「必要な手続きの多さにうんざりする」と感じており、出発時の空港でのトラブルやSNS利用に関する制約も少なくないことがわかった。「日本の清潔さ」「財布の紐の緩み」「日本の公共交通機関の正確さ」を実感する人が多いなど、「海外旅行あるある」も明らかになった。次回の海外旅行で行きたい地域としては「アジア」が最も人気で、「台湾」と「韓国」が特に注目を集めている。ヨーロッパでは「イタリア」と「フランス」、北米・グアム・サイパン・ハワイ・南米では「ハワイ」が人気を集めた。

 一緒に海外旅行に行くと楽しい芸能人としては「出川哲朗さん」、安心して旅ができる芸能人としては男性で「鈴木亮平さん」、女性で「イモトアヤコさん」がそれぞれ1位に選ばれた。出川さんはその明るさやコミュニケーション能力、イモトさんは豊富な経験と旅行慣れした様子が評価されている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国際特許分類や元素リストを用いて多様な解決策を自動生成  AGC<5201>(東証プライム)は1…
  2. ■Newton・GR00T・Cosmosを軸にロボット研究を高速化  NVIDIA(NASDAQ:…
  3. ■700億パラメータ規模の自社LLMを金融仕様に強化、オンプレ環境で利用可能  リコー<7752>…
2025年11月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■鶏卵高騰・クマ被害・米政策転換、市場が注視する「3素材」  2025年11月、師走相場入りを前に…
  2. ■AI株からバリュー株へ資金移動、巨大テックの勢い一服  「AIの次はバリュー株」と合唱が起こって…
  3. ■日銀トレード再び、不動産株に眠る超割安銘柄  今週の投資コラムは、政策金利据え置きの投資セオリー…
  4. ■日銀据え置きでも冴えぬ不動産株、銀行株が主役に  株価の初期反応が何とも物足りない。10月30日…
  5. ■造船業再生へ3500億円投資要望、経済安全保障の要に  日本造船業界は、海上輸送が日本の貿易の9…
  6. ■高市政権が描く成長戦略、戦略投資テーマ株に資金集中  「連立政権トレード」は、早くも第2ラウンド…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る