【株式市場】日経平均は477円高、石油株が軟化しイスラエルとイランの紛争に冷静の様子で大幅反発

◆日経平均は3万8311円33銭(477円08銭高)、TOPIXは2777.13ポイント(20.66ポイント高)、出来高概算(東証プライム)は16億60万株

 6月16日(月)後場の東京株式市場は、イスラエルとイランの紛争の影響については見方が分かれる様子となり、東京電力HD<9501>(東証プライム)や日清製粉G<2002>(東証プライム)が一段強い相場のため影響不可避とされた一方、海運株は伸び悩み石油株は総じてマイナス圏に値を消したため、影響は過大視しなくて済みそうとの見方も。半導体株の中ではアドバンテスト<6857>(東証プライム)が一段と上げ、大手商社株では伊藤忠商事<8001>(東証プライム)などが一段高。日経平均は一段と強含み、13時半頃に508円高(3万8342円)まで上げて大引けも上げ幅を保ち大幅反発となった。

 後場は、カーリットHD<4275>(東証プライム)が一段と続伸幅を広げ防衛関連の妙味と5月から11月まで実施中の自社株買い、全株消却など材料視。ネオジャパン<3921>(東証プライム)も一段と上げ第1四半期の大幅増益など引き続き好感。マックハウス<7603>(東証スタンダード)は2日続けて大幅高となり暗号資産関連事業への進出を連日材料視。メタプラネット<3350>(東証スタンダード)とANAP<3189>(東証スタンダード)も同様の材料があり高い。アジャイルメディア・ネット<6573>(東証グロース)はTikTockShop関連事業の開始など好感した相場再燃とされ出直り急で一段高。ブレインズテクノ<4075>(東証グロース)は前取引日に発表した四半期決算など好感され急伸しストップ高。

 東証プライム市場の出来高概算は16億60万株(前引けは7億4354万株)、売買代金は4兆712億円(同1兆9905億円)。プライム上場1628銘柄のうち、値上がり銘柄数は1132(前引けは1059)銘柄、値下がり銘柄数は432(同495)銘柄。

 東証33業種別指数は26業種(前引けは28業種)が値上がりし、値上がり率上位は、卸売り、非鉄金属、繊維製品、証券商品先物、倉庫運輸、機械、海運、電力ガス、銀行、鉄鋼、などとなった。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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