■トランプ関税乗り越え再上方修正期待も

　モリト＜９８３７＞（東証プライム）は、前日１４日に１０６円高の１４９０円と急続伸して引け、今年１月につけた年初来高値１６６３円を視界に捉えた。東証プライム市場の値上り率ランキングの第６位にランクインし、商いも、上場投資信託（ＥＴＦ）を含めた売買高急増銘柄ランキングの第２３位と賑わった。前週末１１日に発表した今２０２５年１１月期第２四半期（２０２４年１２月～２０２５年５月期、２Ｑ）累計決算で、純利益が大幅増益で着地し、期中に上方修正された今１１月期通期予想純利益に対して高利益進捗率を示したことに加え、期末配当を増配し連続増配を予定していることを手掛かりに割安修正買いが増勢となった。２Ｑ純利益の大幅増益着地は、今年１月に実施したＭ＆Ａによる負ののれん発生益が要因の一つで、トランプ関税の影響を考慮して据え置いた通期上方修正業績の再上ぶれ期待も高め支援材料視されている。

■国内アパレル市場回復に負ののれん発生益がオンして２Ｑ純利益は６９％増益

　同社の今１１月期２Ｑ累計業績は、売り上げ２５８億５００万円（前年同期比８．７％増）、営業利益１５億７０００万円（同５．９％増）、経常利益１７億１３００万円（同９．４％増）、純利益２３億５９００万円（同６９．３％増）と続伸し、純利益は、今年４月に上方修正された１１月期通期予想業績に対して８４．２％の進捗率を示し目安の５０％を大きく上回った。国内アパレル市場が回復し、アパレル関連事業の売り上げが３８億１５００万円（同２０．７％増）と好調に推移し、昨年１１月に４３億５８００万円で子会社化したＭｓ．ＩＤ（福岡県福岡市）も新規連結寄与し、また今年１月に全株式を１０億８７００万円で取得したミツボシコーポレーション（広島県福山市）に負ののれん発生益１１億２０００万円を計上したことなどが要因となった。

　今１１月期通期業績は、今年４月の上方修正値を据え置き売り上げ５６０億円（前期比１５．４％増）、営業利益３２億円（同１１．５％増）、経常利益３３億円（同９．９％増）、純利益２８億円（同８．９％増）と見込んでいる。ただ同社は、２Ｑ純利益が１１月通期業績に対して高利益進捗したにもかかわらず米国事業の先行きが、トランプ関税の先行き不透明として今年４月の上方修正値を据え置いており、この動向次第では業績再上ぶれの期待も高まってくる。なお今期年間配当は、２Ｑ好決算とともにＤＯＥ（株主資本配当率）４％以上、連結配当性向５０％以上を目指す配当政策に従って６９円（前期実績６３円）へ連続増配を予定している。

■「半値戻しは全値戻し」でＰＥＲ１４倍、ＰＢＲ０．９倍の修正が加速

　株価は、今期業績の続伸・連続増配に自己株式取得がオンして年初来高値１６６３円へ上値を伸ばしたが、トランプ関税によるトリプル安が波及して年初来安値１２３０円まで調整し、売られ過ぎ修正に今期業績の上方修正が続いてリバウンドし、前日１４日の株価急続伸では年初来高値から年初来安値までの調整幅の半値戻しをクリアした。ＰＥＲは１４．２倍、ＰＢＲは０．９９倍、年間配当利回りは４・６３％と割安であり、相場格言の「半値戻しは全値戻し」通りに年初来高値１６６３円奪回に向け加速しよう。（情報提供：日本インタビュ新聞・インベストメントナビゲーター：株式投資情報編集長＝浅妻昭治）