■論理的推論と安全性を大幅向上
ＯｐｅｎＡＩは８月７日（現地時間）、次世代ＡＩモデル「ＧＰＴ－５」を正式発表し、無料利用者を含む全てのＣｈａｔＧＰＴユーザーへの提供を開始した。論理的推論能力やコーディング精度を強化し、事実と異なる内容をもっともらしく生成する「ハルシネーション」を削減。ＧＰＴ－４ｏ比で約２０％、推論モードではｏ３系モデル比で約７０％の低減を実現した。高速応答型モデルと深い推論型モデルを統合した「統合型ＡＩ」として機能し、状況に応じて最適な仕組みへ自動切り替えする「ルーター機能」も備える。
■「人がＡＩを使う」から「ＡＩが人に最適化」へ
最大２７万２，０００トークンの入力と１２万８，０００トークンの出力に対応する広大なコンテキストウィンドウを備え、大規模文書やデータの一括処理が可能となった。従来のチャット機能に加え、複雑なプログラム生成、大規模データ分析、クリエイティブ制作など幅広いタスクに対応する。一方、中立性重視の設計により、明確なプロンプト設計がユーザー側に求められる。
■導入事例が国内企業で急拡大
金融、製造、ＩＴ、小売など多業種で活用が進む。三菱ＵＦＪ銀行は市場リスク分析の自動化、パナソニックは設備マニュアル生成、ソフトバンクは開発支援ツールへの組み込みを推進。小売業界では顧客対応のＡＩ化やＥＣサイトの記事自動生成で顧客体験を向上。ＡＰＩや専用マーケットプレイスを通じ、独自システムと連携した業種特化型ＡＩツール開発も加速している。
■ＤＸ推進の中核ツールに
こうした動きはホワイトカラー業務のデジタルトランスフォーメーションを加速させる。金融では分析業務、製造では工場ＤＸ、小売・サービスでは顧客対応の質と即時性が向上。ＧＰＴ－５は業務効率化や創造性発揮、新規事業創出の中核を担い、働き方やビジネスプロセスの抜本的な見直しを促す可能性が高い。
■社会的ルール作りが急務
急速な性能向上に伴い、誤情報抑制や倫理設計の重要性が増している。企業では利用ガイドラインやプライバシー保護策の整備が進むが、社会全体での規制や指針づくりは途上段階だ。ＧＰＴ－５は個人・企業・社会のＤＸを推進する潜在力を持つが、その活用をいかに浸透させ、どのような規範を構築するかが問われる局面に入った。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
関連記事
ピックアップ記事
-
■東京・愛知・兵庫で屋外広告も掲出、号外や無料バッティング企画も実施 Ｍａｊｏｒ Ｌｅａｇｕｅ … -
2025/7/22
森永乳業、腸内炎症抑制に有効なビフィズス菌Ｍ－６３、新生児腸内環境への有益性確認■新生児対象の臨床試験で抗炎症作用と菌叢改善を実証 森永乳業＜２２６４＞（東証プライム）は７月２… -
2025/7/17
コーヒーにストレス緩和効果、味の素ＡＧＦが科学的に解明■「日本栄養・食糧学会大会」で研究成果発表、科学的根拠を提示 味の素＜２８０２＞（東証プライム）…
