インテージHDグループの協和企画、アレルギー関連の書籍2点を「第60回日本小児アレルギー学会学術大会」の開催に合わせて発行

■小児アレルギーの診療や教育に役立つ書籍2点

 インテージホールディングス<4326>(東証プライム)グループの株式会社協和企画(代表取締役社長:髙橋直武)は17日、一般社団法人日本小児アレルギー学会(理事長:吉原重美)が作成した『小児気管支喘息治療・管理ガイドライン2023』と『食物アレルギービジュアルブック2023』を第60回日本小児アレルギー学会学術大会(会長:大嶋勇成)の開催日である2023年11月18日(土)に合わせて発行すると発表。

●小児気管支喘息治療・管理ガイドライン2023

 同書の目的は、わが国における小児気管支喘息の標準的な治療・管理方法を提示し、喘息児のQOLを改善させるために必要な情報を医療者に提供すること。前版である2020年版などを踏まえて、同書は、病態や疫学の最新の知見がわかるテキストブックとしての役割と、実践的なガイドラインとしての役割が区別できるようにするなどの構成上の工夫のほか、日々進歩している治療法の解説はもちろん、患者との共同意思決定(shared decision making)のプロセスを明示するなど、近年の臨床現場が求める情報に応えたつくりとなっている。

・監修:滝沢琢己/手塚純一郎/長尾みづほ/吉原重美
・ISBN:978-4-87794-230-4
・定価:5,720円(本体5,200円+税10%)
・体裁:B5判、245ページ

●食物アレルギービジュアルブック2023

 同書は、『食物アレルギー診療ガイドライン2021』と『食物アレルギーハンドブック2018』を踏まえて作成された。医師や小児アレルギーエデュケーター(注)などが、日々の診療や食物アレルギーに関する講習などに使用できる「スライド(図表)+簡潔な解説」で構成されている。診療ガイドラインに準拠した情報が、一般の方や患者さんなどに広く伝わっていくことが本書の目的。栄養教諭や養護教諭が校内で研修会を行う場合や、食品・飲食関連企業の教育担当者が社員教育を行う場合、管理栄養士や教職員・保育士の養成校で教官が講義を行う場合などでも活用してもらいたい。

注)アレルギー診療に携わる看護師や薬剤師、管理栄養士が取得可能な一般社団法人日本小児臨床アレルギー学会の資格。

・監修:伊藤浩明/海老澤元宏/吉原重美
・ISBN:978-4-87794-229-8
・定価:2,750円(本体2,500円+税10%)
・体裁:B5判、76ページ、本文4色刷(ダウンロードして使用するスライドデータを購入者向けに用意)

【株式会社協和企画】

 株式会社協和企画は、ヘルスケア・コミュニケーション・エージェンシーとして、プロモーション事業、エデュケーション事業、コミュニケーション事業、コンベンション事業などを行うインテージグループの企業。インテージグループの多彩なデータベース・ソリューションを駆使したエビデンスベースのアイデアと、「HEALTHIER DECISIONS 伝わる力で健やかな未来へ導く」という理念のもと、協和企画はこれからも情報を知識に変えて、人びとの最善・最適な選択を支えていく。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  2. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  3. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  4. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…
  5. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  6. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る