ラバブルマーケティンググループ＜９２５４＞（東証グロース）の子会社で、企業のＳＮＳマーケティング支援事業を行うコムニコは２０日、マンガを活用して企業の集客等を支援する「マンガマーケティング」を行うシンフィールド（本社：東京都千代田区）との事業提携による、マンガコンテンツを活用したＳＮＳマーケティングの支援を開始したと発表。

■ＳＮＳマーケティングにおけるマンガコンテンツの活用について

　シンフィールドによると、マンガをマーケティングツールとして活用できる理由として、以下の５つのマンガの特長があげられている。

●親しみやすく読むハードルが下がる
●難しい内容を分かりやすく伝えることができる
●ストーリーを通して疑似体験させることで共感を生む
●記憶に残りやすい
●今までリーチできなかった人にリーチできる

　タイムライン上でスクロールしながら各投稿に目を通すことが多いＳＮＳにおいて、一目で分かりやすく内容を把握できる点や共感を生みやすい点は、ＳＮＳのコンテンツにも向いており、多くのユーザーから人気を得ているマンガを起用できた際に話題を生みやすいという点でも、マンガコンテンツは１つの有効な手段であると考えることができる。

　さらにＩｎｓｔａｇｒａｍにおいては、マンガのコマ（投稿画像）を複数用意し物語として投稿することで、ユーザーの閲覧時間（滞在時間）を長くしたり、マンガを楽しんでもらうことで「いいね」や「コメント」、「保存」といった反応を増やすことができると、「おすすめ」や「発見タブ」への表示の可能性が高くなると言われている。そのため、インプレッション数やエンゲージメントの向上の効果も期待できると考えられる。

　シンフィールドは２００９年からマンガを活用した集客・販促・マーケティングを支援する事業を行い、マンガ家とのネットワークは１５００人以上、制作数は５０００件以上（２０２３年１１月現在）という実績がある。コムニコは２００８年からＳＮＳマーケティング事業を行い、顧客のニーズや社会のトレンドなどに対応しながら、様々なソリューションをお客様に提案している。今後も顧客にとってより効果的なＳＮＳマーケティングが行えるよう施策の幅を広げるためにも、マンガを活用したマーケティングに強みを持つシンフィールドと事業提携をすることにした。「ＳＮＳマーケティングの総合代理店」を掲げるコムニコは、これからも自社での新サービスの開発及び他社との協業など様々な手法でサービスの領域を広げていくとしている。

【シンフィールドについて】

　「世の中をわかりやすくし、情報格差をなくす」をミッションとしマンガを活用して企業の集客・販促・マーケティングを支援するマンガマーケティング事業を展開。２００９年からＢｔｏＣで娯楽のイメージが強かったマンガをＷｅｂ・広告業界に持ち込み、マンガはマーケティングツール・広告クリエイティブと定義し新しい価値を世の中に広めてきたパイオニア企業である。マンガクリエイティブ提供、集客支援に限らず、大手出版社などのコンテンツホルダーと連携した有名マンガタイアップ事業、日立ソリューションズとの協業による自分で簡単にマンガが作れるマンガフィールドというプロダクトの提供も行っている。なお、「マンガマーケティング」は２０１２年にシンフィールドが商標登録を行い権利を取得している。登録マンガ家として１５００人以上のネットワークと、５０００件以上の制作実績を持つ（２０２３年１１月現在）。シンフィールド自社によるアンケート調査では、導入企業の９０％以上から高い満足度を得られているという結果が出ている。

・会社名：株式会社シンフィールド
・所在地：東京都千代田区神田神保町２丁目３８−１　いちご九段ビル４階
・代表者名：代表取締役　谷口　晋也
・資本金：１０，０００，０００円
・事業内容：マンガマーケティング事業、マンガクリエイティブ事業、有名マンガタイアップ事業、自社プロダクト事業

■コムニコについて

　２００８年１１月設立。大手企業を中心に１，８００件以上（２０１３年４月から２０２３年３月までの累計）の開設・運用支援を実施している。豊富なノウハウを生かして、戦略策定からアカウント開設、運用（投稿コンテンツ作成、コメント対応、レポート作成など）、効果検証までワンストップでサービスをご提供する。また、培った知見をもとに、ＳＮＳアカウントの運用管理が効率よくできるＳａａＳ型ツールやＳＮＳキャンペーンツールを開発、提供している。

■ラバブルマーケティンググループについて

　「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング（Ｌｏｖａｂｌｅ　Ｍａｒｋｅｔｉｎｇ）を推進するマーケティング企業グループである。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）