アイデミー、物体検出実践ガイドやソフトウェア開発に関するコースなど、全5コースを新規公開

■5月の新規公開コンテンツ

 アイデミー<5577>(東証グロース)は法人を対象としたオンラインDXラーニング「Aidemy Business(アイデミー ビジネス)」の5月新規コンテンツとして全5コースを公開した。

 アイデミーは、2014年の設立以降「先端技術を、経済実装する。」をミッションに掲げ、デジタル人材の育成を軸とした「AI/DXプロダクト・ソリューション事業」を展開している。法人向けには、「AI/DXプロダクト」および「AI/DXソリューション」の2つの領域から構成されており、AI/DX人材へとリスキリング(職業能力の再開発)し外的環境の変化に対応できる強い組織作りを支援する「Aidemy Business」は、「AI/DXプロダクト」の1サービスとして、2018年から提供を開始。エンタープライズ企業を中心に累計370法人以上への導入実績がある。(2024年5月27日時点)

 どのように人材を育成し、どのようなスキルを習得させるべきか、人材戦略を策定した上で具体的な取り組みに着手する企業が増えており、「人的資本経営元年」とも言われる2022年以降その潮流はさらに強まっている。デジタル人材育成を課題に挙げる企業は多く、アイデミーは「全社まるごとDX推進パートナー」としてクライアントの多様なニーズに応えるため、「Aidemy Business」の新規教材の開発と既存教材の改修を継続的に進めている。

 2024年5月は、機械学習の画像認識の1つである物体検知について実践を通して学ぶ「手を動かして学ぶ!物体検出実践ガイド」や、ソフトウェア開発におけるデータ構造やアルゴリズムを理解する「コンピューターサイエンス入門」など、全5コースをリリースした。

【5月新規公開コンテンツ】
1.手を動かして学ぶ!物体検出実践ガイド
 YOLOv8を用いた物体検知モデルを作り、Google Colaboratory上でアライグマと猫の物体検知を行う。また結果の可視化、精度の改善にも取り組める。

2.仕事に活かす推測統計
 サンプルデータを分析し、母集団についての予測や結論を導き出す推測統計について学べる。仮説検定の流れ、実務に活かす際の注意点を解説している。

3.コンピュータサイエンス入門
 コンピュータサイエンスは、コンピュータの理論、設計、応用に関する研究を行う学問分野。ソフトウェアエンジニア及びデータサイエンティストを対象に、ソフトウェア開発におけるデータ構造やアルゴリズムについて解説している。

4.システム開発における業務要件定義の勘どころ
 プロジェクトの成功に不可欠な要件定義の進め方が学べる。要件収集、分析、文書化の方法を習得し、効率的で効果的なシステム設計の基盤を築くことができる。

5.「早めのテスト」で開発の質とスピードを改善!ソフトウェアテストの実践
 ソフトウェアの品質保証には「適切なタイミングで適切なテストを行うこと」が必須。品質やテストの定義、テストプロセスの理解から始め、代表的なテスト設計技法である同値分割テスト、境界値分析テスト、デシジョンテーブルテスト、状態遷移テストが学べる。ソフトウェア開発に関わる人を対象にしたコース。

 アイデミーは「Aidemy Business」のコンテンツの拡充およびエンタープライズ企業への提供を通し、全社的なデジタル人材の育成・内製化に伴走し、企業のDX実現に向けた取り組みを引き続き支援するとしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国産バイオメタン、環境と経済を支える新エネルギー  エア・ウォーター<4088>(東証プライム)…
  2. ■日本語に特化した130億パラメータの大規模言語モデル  富士通<6702>(東証プライム)は5月…
  3. ■鶏肉・油価格高騰、巣ごもり需要減少、コンビニ・スーパー競争激化が要因  帝国データバンクは、20…
2024年6月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■大会関連株からメディア、スポーツ関連株まで幅広い分野で機会  パリ五輪は、競技内容の盛り上がり、…
  2. ■FOMCと日銀金融政策会合、7月の同時開催でマーケット注視  本当に「ハト派」なのか、それとも「…
  3. ■定額減税内での賢い投資戦略  定額減税の4万円は、一時的な変動収入であり、その使途は多岐にわたる…
  4. ■4万円で買える東証低位株460銘柄:配当利回り・PERランキング上位銘柄も  金銭哲学では「悪銭…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る