【マーケットセンサー】パリ五輪関連株沸騰の鍵とは?金メダル獲得選手所属企業に注目

■ブレーキン人気、株価上昇のトリガーに

 五輪の盛り上がりが、株式市場にも波及している。特に注目されているのが、新種目のブレーキン(ブレイクダンス)だ。1970年代の米ニューヨークで生まれたブレーキンは、世界中に広まるホップカルチャーとして人気を集めている。日本国内でもプロリーグが活動しており、選手たちは世界選手権で優勝するなど、パリ五輪でのメダル獲得も期待されている。

 ブレーキン人気が高まれば、パリ五輪全体が株価材料として浮上する可能性がある。パリ五輪のスポンサー企業、メダル候補選手が所属する企業、スポーツ関連株、パリ五輪を生中継するテレビ局やスポーツパブ株など、幅広い銘柄に注目が集まるだろう。

■ブレーキン関連株:第一生命HDがトップランナー

 ブレーキン関連株でまず注目されるのは、第一生命ホールディングス<8750>(東証プライム)だ。国内で2020年からプロダンスリーグ「第一生命D.LEAGUE」を主催しており、トップパートナーにはソフトバンク<9434>(東証プライム)が名を連ねている。さらに、メダリスト候補と目される半井重幸選手や東京五輪スケートボード銅メダリストの四十住さくら選手とも所属選手契約を締結している。D.LEAGUEの参加チームには、LIFULL<2120>(東証プライム)、ディップ<2379>(東証プライム)、セプテーニ・ホールディングス<4293>(東証スタンダード)、サイバーエージェント<4751>(東証プライム)、フルキャストホールディングス<4848>(東証プライム)、コーセー<4922>(東証プライム)、セガサミーホールディングス<6460>(東証プライム)、エイベックス<7860>(東証プライム)、KADOKAWA<9468>(東証プライム)などそうそうたる企業が名を連ねており、ブレーキンの金メダル獲得が実現すれば、これらの企業の株価も上昇する可能性は十分にある。

■阿部兄妹、四十住さくらら金メダル候補所属企業も急浮上

 柔道、レスリング、体操など、日本が得意とするメダリスト候補選手が所属する企業も注目だ。柔道では阿部一二三・詩選手兄妹ら男女5選手が所属するパーク24<4666>(東証プライム)、男子体操選手2名と水泳選手が所属するセントラルスポーツ<4801>(東証プライム)、バドミントン男女3選手が所属するトナミホールディングス<9070>(東証プライム)などが候補となる。

 その他にも、女子マラソン選手(前田穂波)所属の天満屋ストア<9846>(東証スタンダード)、女子レスリング2連覇を狙う選手(須崎優衣)所属のキッツ<6498>(東証プライム)、男子高飛び込み選手(玉井陸斗)所属のジェイエスエス<6074>(東証スタンダード)、男子水球代表選手多数が所属する水球クラブのネーミングライツを保有するブルボン<2208>(東証スタンダード)なども候補株として挙げられる。

 パリ五輪の盛り上がりは、株式市場にも大きな影響を与えそうだ。ブレーキン関連株やメダリスト候補企業の株価動向に注目したい。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国内初、HVO51%混合燃料が建設現場で稼働  大成建設<1801>(東証プライム)とユーグレナ…
  2. ■従来の制作プロセスを刷新しAI時代の人材育成を推進  武蔵精密工業<7220>(東証プライム)は…
  3. ■高速道路で手放し運転が可能に、新開発「Honda SENSING 360+」がACCORDの運転支…
2025年7月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
28293031  

ピックアップ記事

  1. ■内需株に広がる「トランプ・ディール」回避の波  東京電力ホールディングス<9501>(東証プライ…
  2. ■日米関税交渉、7月9日に運命の日「90日猶予」迫る潮目  「三日、三月、三年」とは、潮目、変わり…
  3. ■祝日と金融政策が交錯する7月  7月は、7月21日が「海の日」が国民の祝日に制定されてからフシ目…
  4. ■「MMGA」効果の造船株・海運株は「海の日」月間キャンペーン相場も加わり一段高を期待  あと1カ…
  5. ■選挙関連の「新三羽烏」の株価動向をウオッチ  足元では野党が石破内閣への内閣不信認決議案提出を見…
  6. どう見るこの相場
    ■米、イラン核施設を電撃空爆、緊張激化へ  「2週間以内」と言っていたのが、わずか「2日」である。…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る