ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード、名証メイン）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略としてＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、３年以内に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。２６年３月期は大幅増益で連続増配予想としている。Ｍ＆Ａ効果に加え、大人への訴求力強化等を推進する方針だ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は４月の安値圏から急反発している。低ＰＥＲ、高配当利回り、１倍割れの低ＰＢＲという指標面の割安感も評価材料であり、戻りを試す展開を期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２０年３月に日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス（スポーツ施設運営企業として業界３位規模）と協業してシナジー創出を推進している。

　２４年４月１日現在の事業所数は直営６４ヶ所と受託２１ヶ所の合計８５ヶ所（うちコンパクトプールが直営１３ヶ所と受託２ヶ所の合計１５ヶ所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の事業所数を誇っている。２４年５月には、和歌山エリアで５事業所（スイミングスクール等）を展開するワカヤマアスレティックを子会社化した。

　児童発達支援および放課後等デイサービス事業「ＪＳＳ水夢」については、２事業所目として２２年１２月にＪＳＳ水夢北神戸（仮称、兵庫県神戸市北区、ＪＳＳ北神戸スイミングスクール内）を開設した。２３年１月には静岡県磐田市の福田屋内スポーツセンターおよび磐田温水プールの指定管理者（指定管理期間２３年１月１１日～２８年３月３１日）に選定された。２５年４月には有田市民公共水泳場「えみくるＡＲＩＤＡ」の指定管理者であるミズノスポーツサービスと、当該施設の共同運営に関する施設運営業務委託契約を締結した。

　２４年３月期の部門別売上高は、スイミングスクール収入が７５億４３百万円（うち直営事業収入が６３億３３百万円、受託事業収入が７億６８百万円、企画課外収入が４億４０百万円）で、商品売上が５億５９百万円、その他の営業収入が２８百万円だった。

　２４年３月期末の全事業所合計会員数は、子供会員数が２３年３月期末比６．０％減の７万４１５４人、大人会員が２．０％減の９０８７人、合計が５．６％減の８万３２４１人だった。コース別会員数は選手・育成コースが４．８％減の４６３２人、ベビー・キンダーコースが１３．３％増の１８０７人だった。

　スイミングスクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。同社の強みとしては、国内最多のスイミングスクールを展開する業界唯一の上場企業としての豊富な出店・運営ノウハウの蓄積や、数多くのオリンピック選手やメダリストを輩出している指導力などがある。

■Ｍ＆Ａ戦略を強化

　成長戦略として新たにＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、目標として３年以内（２８年）に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。Ｍ＆Ａを軸として健康産業全体における領域拡大を図るとともに、地域に根差した青少年の健全育成やスポーツ振興を加速し、事業拡大・収益性確保の実現を目指す方針だ。

　なお２２年４月の東京証券取引所の市場再編ではスタンダード市場を選択し、スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示している。中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を着実に実施することで、業績の向上および企業価値の向上（時価総額の増大）を図り、スタンダード市場の上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。また２５年２月２７日付で名証メイン市場へ上場し、東証スタンダード市場との重複上場となった。

■２６年３月期大幅増益・連続増配予想

　２５年３月期の連結業績（ワカヤマアスレティックスを子会社化して連結決算に移行、３月１３日付で下方修正）は売上高が８３億８１百万円、営業利益が２億５２百万円、経常利益が２億５３百万円、親会社株主帰属当期純利益が１億９２百万円だった。配当（１月１６日付で配当政策変更を発表、累進配当導入と２５年３月期配当予想上方修正）は前期比３円増配の１７円５０銭（第２四半期末７円５０銭、期末１０円）とした。配当性向は３５．３％となる。

　２５年３月期より連結決算に移行したため前期の非連結業績（売上高８１億３１百万円、営業利益３億８９百万円、経常利益４億０６百万円、当期純利益２億１８百万円）との比較で見ると、売上高はＭ＆Ａも寄与して増収だが、各利益は減益だった。期末時点のグループ会員数は前期末比１．４％増の８万４３７４人となった。

　なお全社ベースの業績を四半期別に見ると第１四半期は売上高１９億５６百万円で営業利益４３百万円、第２四半期は売上高２２億５２百万円で営業利益１億６６百万円、第３四半期は売上高２１億８３百万円で営業利益８０百万円、第４四半期は売上高１９億９０百万円で営業利益３７百万円の損失だった。

　２６年３月期の連結業績予想は売上高が前期比９．７％増の９１億９２百万円、営業利益が１２０．８％増の５億５６百万円、経常利益が１１５．８％増の５億４６百万円、親会社株主帰属当期純利益が８４．８％増の３億５５百万円）としている。配当予想は前期比２円５０銭増配の２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）としている。連続増配で予想配当性向は２１．８％となる。

　２６年３月期は大幅増益で連続増配予想としている。Ｍ＆Ａ効果に加え、大人への訴求力強化等を推進する方針だ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。

■株価は戻り試す

　株価は４月の安値圏から急反発している。週足チャートで見ると抵抗線となっていた２６週移動平均線を突破した。低ＰＥＲ、高配当利回り、１倍割れの低ＰＢＲという指標面の割安感も評価材料であり、戻りを試す展開を期待したい。５月２１日の終値は４４９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９１円６８銭で算出）は約５倍、今期予想配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約４．５％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７７５円５０銭で算出）は約０．６倍、そして時価総額は約１８億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）