TOTOが急激に出直る、米国に新工場棟、トランプ関税への対応としても期待強まる

■戦略商品のワンピース便器など生産能力50%増加

 TOTO<5332>(東証プライム)は8月25日、急反発となり、午前10時を過ぎては6%高の4015円(247円高)前後で売買され、約3か月ぶりに4000円台を回復している。22日付で「米州における衛生陶器の生産体制を強化(TOTO U.S.A.の新工場棟で今秋から生産開始)」を発表し、トランプ関税への対応としても期待の強まる相場となっている。戦略商品の「ワンピース便器(便器とタンクが一体となった形状の腰掛便器)は、アジア圏からの調達割合が大きく、輸送に時間がかかっていた」(発表資料より)。

 同社の米州住設事業は1989年にカリフォルニアに進出したことから始まり、今年で36年になる。現在の米国法人はTOTO U.S.A.,Inc.(TOTO U.S.A.、本社:アメリカ合衆国ジョージア州モロー市)。米州市場の戦略商品であるワンピース便器の供給体制を強化する。新工場棟の稼働開始は2025年秋の予定。新工場棟の稼働により、米州での衛生陶器の生産能力は従来と比べ150%となる。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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