（決算速報）
　トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は１月１３日に２６年２月期第３四半期累計連結業績を発表した。２桁増収増益で過去最高と順調だった。既存店売上が計画以上に好調だった。そして通期増収増益予想を据え置いた。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、既存店売上の好調を勘案すれば通期会社予想は上振れの可能性があり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。なお株主優待制度の一部変更（贈呈方法および贈呈内容の一部変更）を発表した。株価は調整一巡して反発の動きを強めている。好業績を評価して戻りを試す展開を期待したい。

■２６年２月期３Ｑ累計２桁増収増益と順調、通期上振れの可能性

　２６年２月期第３四半期累計（２５年３月～１１月）の連結業績は、売上高が前年同期比１５．３％増の３５１億９８百万円、営業利益が１２．２％増の３３億４６百万円、経常利益が１３．４％増の３４億１４百万円、親会社株主帰属四半期純利益が１４．７％増の２２億４７百万円だった。

　２桁増収増益で過去最高と順調だった。既存店売上が計画以上に好調だった。営業利益の前年同期比３億６４百万円増益の分析は、単体・既存店影響で５億８９百万円増加、単体・当期新店影響で２億円減少、単体・退店影響で１億０３百万円減少、単体・その他影響で４億５５百万円減少（店頭買取以外の買取チャネルの人員増加で１億１６百万円減少、ＥＣや買取強化のための広告宣伝費増加で３１百万円減少など）、子会社の利益貢献で５億３３百万円増加だった。

　主要ＫＰＩとして、単体ベースの既存店売上高は前年同期比１０４．８％（販売件数は１０５．１％、販売単価は９９．７％）だった。インフレ下でのリユース品への需要拡大と低単価商材の販売促進により件数が増加、単価は横ばいだった。単体ベースの既存店売上総利益率は前年同期比横ばいの６４．９％だった。連結ベースのＥＣ売上比率は１５．０％となった。連結ベースの仕入高は１７．６％増加した。連結ベースの新規出店は合計２８店舗、退店は２店舗だった。年間出店目標３０店舗～３５店舗に対して順調に進捗した。なお２６年１月末時点のグループ合計店舗数（海外およびＦＣを含む）は３２０店舗となった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１１８億４３百万円で営業利益が１４億９６百万円、第２四半期は売上高が１０６億１０百万円で営業利益が４億２３百万円、第３四半期は売上高が１２７億４５百万円で営業利益が１４億２６百万円だった。収益面の季節特性としては、引越シーズンで生活家電や家具の構成比が高まる第１四半期（３月～５月）の利益率が高くなり、単価の低い夏物衣料が主力となる第２四半期（６月～８月）の利益率が低くなる傾向がある。

　通期の連結業績予想は据え置いて、売上高が前期比９．６％増の４６２億５２百万円、営業利益が９．５％増の４４億２０百万円、経常利益が８．８％増の４４億４１百万円、親会社株主帰属当期純利益が１１．０％増の３０億０８百万円としている。配当予想も据え置いて前期比３円増配の３９円（第２四半期末１９円、期末２０円）としている。２５年２月期の年間３６円には記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは５円増配となる。予想配当性向は３０．４％となる。

　２６年２月期も増収増益予想としている。前提として単体ベースの既存店売上は前期比１０２％、連結ベースの売上総利益率は０．８ポイント上昇の５９．９％、販管費比率は０．９ポイント上昇の５０．４％としている。

　第３四半期累計の進捗率は売上高７６％、営業利益７６％、経常利益７７％、親会社株主帰属当期純利益７５％と順調だった。また２５年１２月の単体ベース売上高は全店が前年同月比１１２．３％、既存店が１０３．４％だった。外部環境の不透明感を考慮して保守的な前提としているが、既存店売上の好調を勘案すれば通期会社予想は上振れの可能性があり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は戻り試す

　株価は調整一巡して反発の動きを強めている。好業績を評価して戻りを試す展開を期待したい。１月１３日の終値は１７５０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２８円３７銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の３９円で算出）は約２．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ４４４円４４銭で算出）は約３．９倍、そして時価総額は約４２６億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）