日本精線＜５６５９＞（東証プライム）は、３月９日につけた年初来安値４０００円に並ぶ安値水準から底離れする動きを強めている。同社株は、目下集計中で４月２７日に発表予定の２０２２年３月期業績を今年３月３１日に再上方修正し、配当も再増配したが、すでに期末通過となっていることから株価は限定的な反応にとどまった。ただ推進中の新中期経営計画を勘案すると次期２０２３年３月期業績も続伸が期待できるとして売られ過ぎ修正の打診買いが入った。また同社は、ステンレス鋼線の二次加工のトップメーカーであり、ステンレスの原材料のニッケルが、主要輸出国のロシアへの経済制裁で供給懸念を強め価格も動意含みであることも、業績押し上げ要因として思惑材料視されている。

■ニッケル価格高騰で売り上げが伸び超精密ガスフィルターの寄与で利益上ぶれ

　同社の２０２２年３月期業績は、昨年７月に上方修正した修正値を今年３月に再上方修正した。７月増額値より売り上げを２６億円、営業利益を４億５０００万円、経常利益を４億円、純利益を２億６０００万円それぞれ引き上げ、売り上げ４４６億円（前期比３０．７％増）、営業利益４６億５０００万円（同９５．３％増）、経常利益４６億円（同７６．７％増）、純利益３２億円（同７５．３％増）と大幅続伸を見込み、純利益は、過去最高２８億１８００万円（２０１８年３月期）を４期ぶりに更新する。売り上げは、ニッケル価格の急騰で上ぶれ、利益は、自動車生産の回復でステンレス鋼線、半導体製造設備の需要拡大で超精密ガスフィルター、太陽光発電パネル・電子部品製造用のスクリーン印刷向けの極細線などが好調に推移したことが要因となった。

　配当は、昨年７月の１回目の上方修正で期初予想の１６０円（前期実績１１０円）を２００円に引き上げたが、今年３月の業績再増額時には２１０円に再増配した。続く２０２３年３月期業績の動向については、４月２７日の決算発表時の業績ガイダンスを待つ必要がある。しかも、同社が現在推進中の中期経営計画の最終年度（２０２５年３月期）の目標業績は、２回目の上方修正で３期も早期に達成しており、中期計画の取り扱いも焦点となる。ただ中期計画では、生産能力増強に積極的な設備投資を実施し、株主還元政策でも連結配当性向を４０％に引き上げることを目指しており、業績の続伸、配当の引き上げに期待を高めている。

■低ＰＥＲ・ＰＢＲ、高配当利回りで政策株価目標としてＴＯＢ価格を意識

　株価は、昨年７月の第１回目の業績上方修正で５４７０円高値に買われ、昨年１２月１日から親会社の大同特殊鋼＜５４７１＞（東証プライム）が実施した株式公開買い付け（ＴＯＢ）への賛同意見の公表ではストップ高を交えてＴＯＢ価格５３００円に肉薄する５１９０円をつけ、ＴＯＢ終了とともに年初来安値４０００円まで調整、今年３月期末には配当権利取りで４４６５円にリバウンドしたあと２５日移動平均線を出没する中段固めを続けた。すでに期末通過となっているが、前期推定業績・配当でＰＥＲは８．０倍、ＰＢＲは０．７９倍、配当利回りは４．９７％と下げ過ぎを示唆しており、底上げに再発進し政策達成株価目標としてもＴＯＢ価格５３００円が意識されよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）