【株式市場】米経済指標など気になり日経平均は軟調だが好業績株は強い

株式市場 銘柄

◆日経平均の終値は2万554円47銭(65円79銭安)、TOPIXは1672.22ポイント(0.65ポイント安)、出来高概算(東証1部)は18億115万株

 18日後場の東京株式市場は、夜9時過ぎに米国の住宅着工件数などが判明するため、17日発表の日本の4~6月期GDPマイナス成長と合わせて日米の景況感のトーンダウンの可能性が言われ、日経平均は20円安から50円安の2万600円前後で一進一退となった。ソニー<6758>(東1)などは一段強含んだが日経平均の先物に重さがあった。一方、東証マザーズ指数、日経JASDAQ平均は高い。
 
 後場は、東映<9605>(東1)が好決算を受けた三菱UFJモルガン・スタンレー証券の目標株価引き上げなどを材料に一段強含み、アルプス電気<6770>(東1)もクレディ・スイス証券の目標株価などを好感して高い。前場に続き商船三井<9104>(東1)などの海運株が原油安効果や四半期決算の見直しムードなどで高く、ザインエレクトロニクス<6769>(JQS)は自動運転技術などのベンチャー・ZMP社との共同開発などが言われて急反発し、テラスカイ<3915>(東マ)はキヤノングループとの代理店契約発表が伝えられて急反発。

 東証1部の出来高概算は18億115万株(前引けは9億8103万株)、売買代金は2兆309億円(同1兆5304億円)。1部上場1890銘柄のうち、値上がり銘柄数は950(同924)銘柄、値下がり銘柄数は821(同829)銘柄。

 また、東証33業種別指数は15業種(前引けも15業種)が値上がりし、値上がり率上位の業種は、海運、銀行、ゴム製品、医薬品、保険、電気機器、その他金融、証券・商品先物、その他製品、建設などとなった。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■シャープ堺工場跡地を再活用、水冷技術と再エネ電力で高性能計算を実現  KDDI<9433>(東証…
  2. ■2026年3月6日全国公開、日本の観客へ感謝を込めた特別版  ギャガは、『映画 冬のソナタ 日本…
  3. ■写真555点で広がる味覚の世界、0歳からの「はらぺこ図鑑」  学研ホールディングス<9470>(…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■地銀・建設・リサイクル株が業績上方修正クラスターを形成  今週の当コラムは、内需ディフェンシブ株…
  2. ■「TACO」神話揺らぐ、内需関連が上場来高値圏  またまた「TACO(トランプはいつも尻込みする…
  3. ■高市トレード調整は好機か、配当利回り上位株で権利取り戦略  今週の当コラムは、権利付き最終売買日…
  4. ■「音楽が鳴っている限り踊る」か「笛吹けど踊らず」か、高市トレードで問われるベテラン投資家の知恵 …
  5. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  6. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る