【株式市場特集】日経平均の最高値更新に向けて注目の3点セット銘柄を徹底分析

■「エヌビディア、みんなで買って腕比べ」として3点セット銘柄をスクリーニング

 日経平均株価が、いまにもあの1989年12月の史上最高値3万8915円を奪回する勢いを強めているなかでは、日米両市場でマーケットをリードするのは米国の画像処理半導体トップのエヌビディアに率いられる半導体関連などのハイテク株で、まずこれをフォローするのがファースト・チョイスの投資スタンスだろう。ただそうした強調相場でも値上がり銘柄数の値下がり銘柄数のウエートが高いために尻込みし高値で振るい落とされるのではないかと懸念している投資家は、少ないない。やや慎重派の投資家向けには、トップランナーの「エヌビディア祭り」追随のセカンド・チョイスとしてこの3点セット銘柄にも目配りする投資スタンスも浮上しそうだ。そこで今週のコラムは、「エヌビディア、みんなで買って腕比べ」として3点セット銘柄をスクリーニングしてお届けすることにした。

■株式分割組も自己株式取得組も低PER・PBR、高配当利回りとバリュー株妙味

 3点セットの22銘柄の内訳は、自己株式取得・上方修正・増配組が9銘柄、自己株式消却・上方修正・増配組が2銘柄、株式分割・上方修正・増配組が9銘柄となっており、やや異例なのが業績上方修正・増配にM&Aが加わった関西ペイン<4613>(東証プライム)と株式分割と増配、M&Aを同時発表の南陽<7417>(東証スタンダード)となる。このうち自己株式取得組は、東証が要請しているPBR倍に未達の銘柄が多く、低PER、高配当利回りの値ごろ妙味のあるバリュー株が中心である。低PER株を割安株順にあげるとPER5倍台の佐藤商事<8065>(東証プライム)を筆頭にサクサホールディングス<6675>(東証スタンダード)、日本カーバイド工業<4064>(東証プライム)、フクダ電子<6960>(東証スタンダード)がベストフォーで、フクダ電子のPERは14倍台である。配当利回りも、サクサHDの4・92%がトップで佐藤商事が3.96%、カイーバイドが3.25%と3%台に乗る。自己株式消却の東京ガス<9531>(東証プライム)も、PER9倍台、PBR0.78倍の評価にしか過ぎない。

 株式分割組は、値がさ株が多く投資しやすい環境を整え流動性を高めるのが株式分割も目的となっているが、低PER株も少なくない。PER8倍台の黒崎播磨<5352>(東証プライム)、南陽<7417>(東証スタンダード)のほか、9倍台のSANKYO<6417>(東証プライム)、東亜建設<1885>(東証プライム)、10倍台の朝日工業社<1975>(東証プライム)、12倍台の東テク<9960>(東証プライム)と続く。SANKYOと朝日工業社の配当利回りは4%台に乗せる。朝日工業社は、3点セット発表翌日の前週末9日に急反落したが、3月末割り当ての株式分割の権利取りへ逆張り余地も大きそうだ。また前週末9日取引時間終了後に株式分割を発表した川田テクノロジーズ<3443>(東証プライム)と共立メンテナンス<9616>(東証プライム)は、まだマーケットの評価を受けていないが、3点セット銘柄であり、とくに川田テクノロジーズは、PER7倍台、PBR0.5倍、配当利回り4.03%とバリュー株妙味を示唆している。

■12月期決算会社では4点セット銘柄も目立ち下方修正銘柄も見直し余地

 準3点セット銘柄といえるのが、12月期決算会社で発表した前12月期業績が上ぶれ着地し自己株式取得、増配を発表した5銘柄である。このうちタムロン<7740>(東証プライム)は、株式分割、増配、自己株式取得の4点銘柄で、セントラルフォレストグループ<7675>(名証メイン)と応用地質<9755>(東証プライム)は3点セット銘柄である。前週末9日大引け後に決算を発表したザ・パック<3950>(東証プライム)は、さらに中期経営計画の目標業績の上方修正が加わった4点セット銘柄で、アシックス<7936>(東証プライム)は自己株式取得、業績上方修正、増配の3点セットとなっている。

 下方修正3点セット銘柄では、業績下方修正にもかかわらず配当を増配し自己株式取得を発表したベクトル<6058>(東証プライム)、ニデック<6594>(東証プライム)が該当し、清水建設<1803>(東証プライム)は、業績下方修正・減配のダブルショックとなったが、自己株式取得と有価証券倍売却益を前向きに評価し株価は、前週末9日に反発した。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  2. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…
  3. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  4. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…
  5. ■金融政策転換が映す相場の地殻変動、投資視点は次の段階へ  長期にわたり株式市場を押し上げてきた金…
  6. ■為替が握る業績相場の行方、円安継続が選別相場を加速  株式市場が金融環境主導の相場から業績重視の…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る