中小型液晶ディスプレイ製造のジャパンディスプレイ＜６７４０＞（東１）の株価は、今期（１５年３月期）業績見通しの減額修正を嫌気して軟調展開が続いたが、１０月中旬～１１月中旬の上場来安値圏３１０円台から切り返して１２月１８日には前日比４２円（１０．８８％）高の４２８円まで急伸する場面があった。下値固めが完了して強基調に転換した可能性があり、来期（１６年３月期）の収益改善を期待して出直り展開だろう。

　ソニーモバイルディスプレイ、東芝モバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの３社が統合して１２年４月に事業を開始した。モバイル分野（スマートフォン・タブレット）向けを主力として、車載・Ｃ＆Ｉ・その他分野（車載分野、デジタルカメラ分野、医療分野）向けに、高精細・高画質・低消費電力・薄型・軽量の中小型液晶ディスプレイを製造・販売している。

　前期（１４年３月期）の得意先別売上構成比はアップル向けが約３割を占めた。製造は国内の５拠点と、海外は中国、フィリピン、台湾に展開し、車載向け事業の強化に向けて米デトロイトに新規オフィスを開設している。

　競争力の高い技術力と高い生産能力を強みとして、１２年６月石川サイト能美工場、１３年６月茂原工場の最先端ＬＴＰＳ（低温ポリシリコン）液晶ラインが稼働した。また１４年６月には台湾の子会社ＴＤＩを通じて、台湾の液晶ディスプレイモジュール製造の中日新科技股份有限公司（ＳＴＣ）を子会社化した。ＳＴＣが有する中国・珠海市のモジュール製造工場を活用して中国でのビジネス基盤を強化し、中国市場でのシェア拡大を目指す戦略だ。

　中期的には中国のスマートフォンメーカーもグローバルブランドを指向しているため、国内外でスマートフォンの高精細ディスプレイ比率の上昇が予想され、高精細ＷＱＨＤ（１４４０×２５６０画素）の市場シェア拡大戦略を推進している。モバイル分野に比べて需要変動の小さい車載用でも、カーナビやインパネ関連で高精細ディスプレイの需要増加が予想され、デザインイン拡大の成果で来期（１６年３月期）から売上が大幅に増加する見通しだ。

　１４年６月には高解像度タブレット向け「Ｐｉｘｅｌ　Ｅｙｅｓ」の量産準備開始（１４年秋の量産開始）を発表した。タッチセンサー機能をディスプレイに内蔵する当社独自技術を搭載した製品で、ディスプレイモジュールの薄型・軽量化および透過率向上が実現できるとしている。

　７月にはモバイル製品向け「ＩＰＳ－ＮＥＯ」の量産を開始した。当社独自の光照射配向プロセスを採用した。１０月には新しい駆動方式の高速応答液晶ディスプレイを開発した。車載向けやカメラ向けなど幅広い製品用途への適用が期待され、１５年度中の量産確立を目指すとしている。

　なお７月には産業革新機構（ＩＮＣＪ）、当社、ソニー＜６７５８＞およびパナソニック＜６７５２＞が、ソニーおよびパナソニックが有する有機ＥＬディスプレイパネルの研究開発機能を統合して、ＪＯＬＥＤ（ジェイオーレッド）を設立（１５年１月予定）することで最終合意した。当社は新会社ＪＯＬＥＤに１５％出資し、ＪＯＬＥＤとのシナジーで今後の研究開発を加速させる方針としている。

　今期（１５年３月期）の連結業績見通し（１０月１５日に売上高・利益とも２回目の減額修正、１１月１３日に貸倒引当金計上に伴って純利益を３回目の減額修正）については、売上高が前期比２０．４％増の７４００億円、営業利益が同７６．５％減の６５億円、経常利益が同９２．１％減の１５億円、純利益が１２１億３２百万円の赤字（前期は３３９億１８百万円の黒字）としている。期末配当予想は未定としている。

　第２四半期累計（４月～９月）は前年同期比１１．０％減収で、営業利益、経常利益、純利益とも赤字に転落した。大口顧客向けの出荷遅れ、単価下落、中国のＬＴＥ対応機種向け「Ｆｕｌｌ－ＨＤ」市場立ち上がり遅れなどの影響で売上高が想定を下回り、単価下落に対するコストダウン対応の遅れ、在庫評価損の計上、さらに海外子会社が保有する債権に対する貸倒引当金計上も影響して計画を下回った。

　下期（１０月～３月）は欧米の大口顧客向けの売上回復、中国・アジアのスマートフォンメーカーからの大口案件受注、ディスプレイ高精細化に伴う中国・アジア向け「Ｆｕｌｌ－ＨＤ」「ＷＱＨＤ」「Ｐｉｘｅｌ　Ｅｙｅｓ」の売上増加と売上構成比上昇、さらに茂原工場の稼働率向上やコストダウンなどの効果で収益改善を図るとしている。通期の想定為替レートは１ドル＝１０５円としている。

　なお１０月１５日に、事業の効率化を促進して中期的な競争力の強化を図るべく、生産効率の劣る第３世代ＬＴＰＳ（低温ポリシリコン）液晶ラインを有する深谷工場を１６年４月に閉鎖すると発表した。減損損失約７０億円を下期に特別損失として計上するが、閉鎖後は年間約７０億円の固定費削減効果が得られる見込みとしている。下期以降の営業損益改善、さらに車載分野の拡大などで来期（１６年３月期）の一段の営業損益改善を期待したい。

　株価の動きを見ると、今期業績見通しの減額修正を嫌気して軟調展開が続いたが、１０月中旬～１１月中旬の上場来安値圏３１０円台から切り返しの動きを強めている。１２月１８日には前日比４２円（１０．８８％）高の４２８円まで急伸する場面があった。今期の業績悪化を織り込んで下値固めが完了したようだ。

　１２月１８日の終値４１０円を指標面で見ると、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６７３円２８銭で算出）は０．６倍近辺である。週足チャートで見ると１３週移動平均線突破の動きを強めている。下値固めが完了して強基調に転換した可能性があり、来期の収益改善を期待して出直り展開だろう。