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【小倉正男の経済コラム】サラダクラブ キャベツ1玉1000円で「パッケージサラダ」初購入客増加、「100円の壁」というタブー消滅
- 2025/9/8 18:52
- 小倉正男の経済コラム

■24年11月~25年前半にキャベツ1玉800~1000円
つい最近のことでも、そんなことがあったかな、とすっかり忘れることが少なくない。
「パッケージサラダ」のトップ企業であるサラダクラブは、毎年、『サラダ白書』を発表している。その発表会に出席したのだが、会場の入り口でこの2月に就任した新谷昭人社長と名刺交換をした。「原価は、いまは落ち着きましたが、就任した時期は大変でした」。最初にそんな話を伺った。
サラダクラブは、「パッケージサラダ」の原材料として、キャベツ、レタスなどを日本でいちばん使っている企業である。「原価」とはキャベツ、レタスなど野菜類にほかならない。
ところが、24年11月あたりからキャベツの卸価格が急高騰し12月にはピークを付けた。その後も25年2月あたりまで高値が続いている。当時は、「キャベツ1玉800~1000円」と大きく騒がれたものである。
「パッケージサラダ」企業の経営からしたら、「キャベツ1玉800~1000円」という原価高騰は、経営の危機以外の何物でもない。キャベツの価格は、いまは落ち着いている。だが、昨年末~今年初にはそうした異常な高値に見舞われていたわけである。
■「100円の壁」という「パッケージサラダ」業界の試練
サラダクラブは、キャベツ高騰により3月1日店着分から20品目の値上げを実施している。
1月31日に値上げを発表。「主要原材料のキャベツ、レタスの生育不足による価格高騰、資材費、物流費、エネルギー費、人件費上昇を企業努力だけでは吸収するのが困難な状況――」。背景に異常気象があるのだが、インフレによるコスト増で値上げに踏み切っている。
注目されたのは、基幹商品である千切りキャベツ、ミックスサラダ、コーンミックスサラダなどの参考小売価格(税別)が100グラム100円から130円に改訂されたことだ。特に千切りキャベツは、原価高騰から120グラムを100グラムに容量減対応して100円にとどめてきた経過がある。そのうえで130円に改訂したわけである。
「パッケージサラダ」業界では、「100円の壁」というものが言われ続けてきている。千切りキャベツで100グラム100円を超えて130円、という価格設定ははたして消費者に受け入れられるのか――。「キャベツ1玉800~1000円」という“狂騰”は、サラダクラブにとっては試練にほかならなかったことになる。
しかし、幸いだったのはキャベツ、レタスなど高騰が結果として短期で収まったことだ。6月1日店着分から値下げが行われている。例えば、千切りキャベツは120グラムに容量を戻して130円から120円に値下げしている。ミックスサラダ、コーンミックスサラダは100グラム130円から120円に値下げしている。
■「キャベツ1玉購入するよりは・・・」と新規購入客が急増
キャベツ、レタスの“狂騰”は、案に相違して「パッケージサラダ」に恩恵をもたらした面がある。「初めてパッケージサラダを購入する層が7%増となった。キャベツ1000円ということで、キャベツ1玉を買うよりパッケージサラダを購入したほうが賢い、相対的に安い」(新谷社長)。
新谷社長が語っているのは、24年12月~25年2月のキャベツ高値時に「パッケージサラダ」を初めて購入する客が45%(前年同期は38%)と7%増になったという現象を指している。キャベツ1玉1000円ということで、「パッケージサラダ」に対する需要が増えたというわけである。
新規購入客増加が押し上げたのか、「24年12月~25年2月は業界全体で130%の伸長になった」(新谷社長)。キャベツ“狂騰”時に業界全体の売り上げは30%成長となっている。
さらに結果としては「100円の壁」も超えてしまった。千切りサラダでいうと現状は120グラム120円の参考小売価格に落ち着いている。しかし、何が何でも100円の価格にしなければならないという縛りは消滅している。
キャベツ1玉1000円という事件が産み落とした「塞翁が馬」といえるかもしれない。もっとも塞翁が馬というのは、禍福は糾える縄の如しという意味である。異常気象のいまは先々何が起こるかわからない。ともあれ、この24年後半~25年初に「パッケージサラダ」業界ではなかなか稀有な現象が起こっていたわけである。(経済ジャーナリスト)
(小倉正男=「M&A資本主義」「トヨタとイトーヨーカ堂」(東洋経済新報社刊)、「日本の時短革命」「倒れない経営~クライシスマネジメントとは何か」(PHP研究所刊)など著書多数。東洋経済新報社で企業情報部長、金融証券部長、名古屋支社長などを経て経済ジャーナリスト。2012年から当「経済コラム」を担当)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)