＜マーケットセンサー＞

■往って来いの２月相場でもう一つロケットスタートを期待したい

　２月相場のロケットスタートは、ほぼ空中分解状態となってきた。ロケットスタートの発射台は、日銀が、１月２９日に決定したマイナス金利を導入する追加金融緩和策、いわゆる「黒田バズーカ３」のサプライズで、日経平均株価は、２９日取引時間中の安値から１１３８円高し、マーケットにはどよめきが起こったが、これも束の間、２月２日以来の４日続落で、急騰幅の帳消しどころか往って来い以上の下げとなったからだ。中国の低調な経済指標や、為替相場が、追加緩和策前の水準の１ドル＝１１６円台まで円高に揺り戻されていることが、再びリスクオフ材料として圧迫しており、投資家マインドとしては、大発会以来６日続落して始まった今年１月相場の底なし沼状態の恐怖感が募ってくる。

　ただ１月相場と違うのは、「黒田バズーカ３」が確かに発動された事実があることだ。だからロケットスタート相場の今後の行方は、日銀の黒田東彦総裁とマーケットとのせめぎ合い、３月に金利引き上げを見送るかどうかのＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）との駆け引きなどがカギを握ることを意味している。現に黒田総裁は、２９日に決定した０．１％のマイナス金利は、なお次々と引き下げが可能としつつ、マイナス金利が銀行の経営問題までは発展せず、個人の預金金利がマイナスとなることはないと強調し、二段ロケット、三段ロケットの点火を匂わせており、２９日以来、年初来安値を更新中の銀行株の株価が下げ止ってくれさえすれば、マーケットのムードが変わるかもしれない可能性を示唆してくれている。

　また、今後の政治日程として５月の伊勢志摩サミット、７月の参議院選挙などの重要イベントが目白押しとなるなか、強気、正面突破でなる安倍晋三首相についても、このまま手をこまねいて株安を傍観するだけとは考えにくく、「アベノミクスの正念場」、「経済の好循環」などの常套フレーズからは一歩踏み込んだ何らかのアナウンス、口先介入も期待したいものである。かつて米国で「バイ・マイ・アベノミクス」と日本株買いをセールストークしたことを忘れてはいないはずだからだ。

　一方、全面安相場のなかでも１月相場と同じような共通の動きもある。１月相場では、民泊関連株やフォンテック関連株などの一部のテーマ株に逆行高する銘柄があったが、２月相場でも、折からの決算発表とともに、少数派ながら業績上方修正銘柄を買い上がる動きがあることだ。代表株はヤマハ＜７９５１＞（東１）で、業績の上方修正に増配、自己株式取得が加わってストップ高、集中人気となった。これはほぼ全面安のなか、市場にはなお根強い買い気は残っていることを裏付けている。そこでこのエネルギーがどの程度の規模になるかは未知数だが、これを手掛かりに２月相場で何かをキッカケに別口でロケットスタートをするかもしれないと期待させてくれるセクター株がある。きのう７日から始まって中国の春節（旧正月）休暇関連株といよいよスギ花粉の飛散が始まる花粉症関連株である。民族大移動と形容される春節では、大挙して中国から観光客が訪日して、中国景気の失速懸念のなか「爆買い」が復活、インバウンド（外国人観光客）関連株の再発進につながるかがカギとなる。

　花粉症も毎年、日本人の５人に１人が罹る国民病で、今年１月２１日に東京都が発表した今春の花粉飛散予測では、東京都区部の飛散花粉総数は、昨春の１．６倍、例年の１．１倍となっている。飛散開始時期も同予測では、都区部が２月８日から９日と例年より早めとしていたが、２月１日にはこれが７日から９日と前倒しになるとされており、テレビでも花粉の飛散警報の放送が始まっている。また２月２日に環境省が発表した花粉飛散予測（第２報）では、一部地域では飛散開始が、第１報より早まるとするとともに、飛散のピーク時期は、第１報通りに関東地方では、２月下旬～３月下旬として、このピークの前後１０～２０日が花粉量が多いと注意を喚起した。今週の週央から気温が上昇、春の陽気になるとも予想されているだけに、街中でマスクやメガネをかける人の姿が目立つはずで、花粉症関連株相場がいよいよ本番を迎える。

　しかも、花粉症に加えて２月からはアジア大陸から飛来する黄砂のシーズン入りとなる。これも発生元は、中国の砂漠で、これに中国で深刻化している大気汚染物質のＰＭ２．５が相乗する。環境省の花粉飛散予想では昨年、花粉飛散量が少なかった中国・四国・九州地方では、昨年より花粉飛散量が「かなり多い」としており、花粉症対策グッズや関連需要の拡大を起爆剤に薬品株、マスク株、ドラッグストア株などが関連株に浮上するが、関連株のなかには業績の上方修正をした銘柄も含まれており、ロケットスタートするか注目されることになる。（本紙編集長・浅妻昭治）