■直近高値２９９３円を意識する動き強める

　日本電気硝子＜５２１４＞（東１）は、今年１月につけた直近高値２９９３円を意識する動きを強めている。同社株は、今年２月２日に１２月期決算を発表し、今２０２２年１２月期業績を続伸と予想し市場コンセンサスを上回っており、配当も連続増配を予定していることを見直してバリュー株買いが再燃している。決算と同時に発表の新中期経営計画では、世界で初めて開発に成功した全固体ナトリウムイオン（Ｎａ）二次電池の製品化を新規事業として推進する内容を含んでおり、潜在材料視されている。

■ＦＰＤ用は次世代サイズ出荷が本格化し医薬用ガラスではワクチン容器もオン

　同社の今１２月期業績は、売り上げ３３００億円（前期比１３．０％増）、営業利益３７０億円（同１２．８％増）、経常利益３７０億円（同１７．７％減）、純利益３００億円（同７．５％増）と予想され、経常利益は、前期に海外子会社の債権債務の評価替えに伴う為替差益を計上した反動で減益となる以外は続伸となる。薄型パネルディスプレイ（ＦＰＤ）用ガラスでは、第１０．５世代サイズの出荷が本格化し、ガラスファイバーも、自動車部品向けの高機能樹脂用途を中心に需要が旺盛で、医薬用管ガラスも、ワクチン容器向けの需要が上乗せとなって出荷が堅調に推移することなどが要因となる。利益は、市場コンセンサスを８億円～３３億円上回る。配当は、年間１２０円（前期実績１１０円）と連続増配を予定している。

　一方、全固体ナトリウム（Ｎａ）イオン二次電池は、昨年１１月に結晶化ガラスの負極材を開発し、結晶化ガラス正極材、固定電解質と一体化して出力電圧３Ｖと現行のリチウムイオン二次電池に匹敵する実用性を実現することに世界で初めて成功したと発表した。資源量の豊富なナトリウムや鉄を材料に用い、コバルト、ニッケルなどの希少金属を必要とせず、安定的な物質である酸化物材料で構成されていることから発火や有毒ガスの発生もない。２０２６年１２月期を最終年度とする新中期経営計画では、同二次電池の製品化を新規事業として推進する。なお中期計画の業績目標は、最終年度に売り上げ４０００億円、営業利益４５０億円として、株主還元策も、株主資本配当率（ＤＯＥ）で２％以上を継続する。

■ＰＥＲは９倍、ＰＢＲは０．５倍、配当利回りは４．１％と上値余地示唆

　株価は、前期業績の合計３回の上方修正に自己株式取得が加わって２９００円台に乗せ、全固体ナトリウムイオン二次電池開発とともに急伸し昨年来高値３１８５円まで買い進まれた。同高値後は、配当権利落ちや全般相場の波乱もあって２６６８円まで調整し、足元で２９００円台固めを継続している。証券各社の目標株価引き上げが続くなど注目度もアップしており、ＰＥＲ９．０倍、ＰＢＲ０．５４倍、年間配当利回り４．１３％の割安修正で直近高値２９９３円抜けから昨年来高値３１８５円奪回に拍車が掛かろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）