【日経平均株価】連日バブル崩壊後の高値更新、投資判断を迫られる局面へ

■超強気相場到来か?日米中央銀行の金融政策決定会合に注目

 6日午前の東京株式市場で、日経平均株価は前日比133円15銭高の3万2350円58銭と、4営業日続伸した。バブル経済崩壊後の高値を更新し、連日で33年ぶりの高値をつけた。

 朝方は、日経平均が前日に3連騰して今年最大の上げ幅を記録した反動で益確定売りが先行したことや、5日の米国株安が重しとなり、寄り付き後3万1933円87銭(前日比283円56銭安)まで下落した。一巡後は先物買いを交えて上げに転じ、押し戻される場面もあったが、再び切り返して、3万2355円15銭(前日比137円72銭高)まで値を上げた。

 今後、日米中央銀行の金融政策決定会合で金融緩和が継続されれば、超強気相場になる可能性がある。しかし、バブルの兆候も見逃せない。日経平均はバブル経済崩壊後の高値を更新しており、東京プライム市場の90%の銘柄が上昇している。これは、どんな銘柄に投資しても値上がりが見込める「ウイン-ウイン相場」へ一変する兆しである。

 しかし、これが株式ブームなのか、それを通り越すバブル兆候なのかは、バブル相場崩壊で痛い目にあった投資家にはななか見分けがつかない。また、銘柄個々には自ずからパフォーマンスの差も生じることになるのは当然となる。

 そこで大きくキャピタルゲインを稼げるのはグロース株(成長株)かバリュー株(割安株)か、主力大型株か小型材料株かなど、投資判断を迫られることにもなる。あるいは、高値追随買いより超強気コールに背を向けて33年間も塩漬けした銘柄の高値でのやれやれ、やれやれの戻り売りをまずは優先するプット選択もあるかもしれない。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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