■株式分割ラッシュで狙うべき６銘柄！業績上方修正や増配も見逃せない

　今週の当コラムは、そうした投資家向けに「あれもこれも」の試金石ともなるややテクニカル的な投資スタンスを提案することにした。

　２月相場もあと、残り８営業日である。この２月末に株式分割や配当の権利付き最終日を迎える銘柄の権利取りである。株式分割はいまやラッシュとなっており、現在市場の人気株の中心となっているトヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）にしろ東京エレクトロン＜８０３５＞（東証プライム）にしろこの株式分割換算で実質的に上場来高値を更新し、ＳＣＲＥＥＮホールディングス＜７７３５＞（東証プライム）に至っては、わずか１カ月超で分割権利落ち分を完全に埋め上値トライとなっている。２月末に株式分割を予定している銘柄は６銘柄である。しかし３月末は、４７社が株式分割を予定しており、この前哨戦としても注目されよう。

　また２月２７日に権利付き最終日を迎える２期決算会社の高配当利回りランキングの上位銘柄は、消費関連株、内需関連株が中心になる。新型コロナ感染症のパンデミック（世界的な感染爆発）当時は、「ウイズ・コロナ」で業績を伸ばし、「アフター・コロナ」ではその反動で苦戦する銘柄の比率が高い。それでも業績を下方修正しても増配に踏み切る銘柄も含まれている。権利付き最終日まであと６営業日である。債券投資の所有期間利回り感覚で対応するのも、「あれもこれも」相場への試金石となりそうだ。

■株式分割の６銘柄には業績上方修正、増配、自己株式取得の上乗せも

　２月２７日に権利付き最終日を迎える株式分割銘柄は、コード番号順にあげるとクオンタムソリューションズ＜２３３８＞（東証スタンダード）、セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞（東証プライム）、ＳＡＮＫＹＯ＜６４１７＞（東証プライム）、ジェイリース＜７１８７＞（東証プライム）、壱番屋＜７６３０＞（東証プライム）、スギホールディングス＜７６４９＞（東証プライム）の６銘柄である。分割比率はＳＡＮＫＹＯと壱番屋が１対５分割、クオンタムＳ、７＆ＩＨＤ、スギＨＤが１対３分割、ジェイリースが１対２分割となっている。

　このうちＳＡＮＫＹＯは、株式分割と今３月期業績の上方修正、増配、自己株式消却を同時発表し、株価はその後、昨年来高値まで約７％高し高値もみ合いとなっているが、ＰＥＲは７倍台、配当利回りは４．３６％と権利取り妙味を示唆している。またスギＨＤは、株式分割と業績の上方修正を同時発表し、ジェイリースも、株式分割とともに配当方針を変更して年間８０円への増配を発表し、配当利回りは３．２１％、ＰＥＲも１３倍台とバリュー株妙味を内包している。壱番屋は、株式分割権利落ち後の３月１日に価格改定を実施予定であり、株価押し上げ効果を発揮しよう。異色なのはエヌビディア関連株人気で昨年来高値３５００円まで買われたクオンタクＳで、その後ネヌビディア製ＧＰＵサーバーの販売進展をリリースするたびに株価は下ぶれたが、２１日のエヌビディアの決算動向次第で買いの目も出てくることになる。

■「業績上方修正で増配、下方修正でも増配」銘柄が交錯も下値は確認済み

　２月期決算会社の高配当利回り株ランキングのトップ１０は、８月期決算会社で中間配当を予定している銘柄も含め高配当利回り順にあげると次の通りとなる。４．６９％のグラファイトデザイン＜７８４７＞（東証スタンダード）以下、バロックジャパンリミテッド＜３５４８＞（東証プライム）、エーアイテイー＜９３８１＞（東証プライム）、リソー教育＜４７１４＞（東証プライム）、ＡＶＡＮＴＩＡ＜８９０４＞（東証スタンダード）、ヨンドシーホールディングス＜８００８＞（東証プライム）、和田興産＜８９３１＞（東証スタンダード）、イオンフィナンシャルサービス＜８５７０＞（東証プライム）、ワキタ＜８１２５＞（東証プライム）、ＩＤＯＭ＜７５９９＞（東証プライム）と続き、第１０位のＩＤＯＭＤＯの配当利回りの３．７６％は、東証プライム市場の全銘柄平均の２．０７％を上回る。

　この１０銘柄の高利回り状況は、明暗さまざまである。和田興産は業績の上方修正とともに年間配当を５０円から５２円へ増配する一方、業績下方修正組では、ワキタが逆に同４３円から６２円に増配予定で、グラファイトＤ、バロックＪ､エーアイティーが期初予想の配当を据え置く。またＩＤＯＭは、業績下方修正とともに配当も小幅減配した。こうした業績不調組は、すでに調整局面を経て下値を確認し出直り途上にある。また不動産関連株のＡＶＡＮＴＩＡと和田興産は、日本銀行の植田和男総裁が、ゼロ金利解除後も緩和的な金融環境を維持する発言した金融政策の恩恵を享受しＰＥＲ８倍台、５倍台の割安修正が期待される。この２銘柄に加え４°ＣＨＤ、ＩＤＯＭは足元で昨年来高値を更新しており、配当権利取りがさらに上値追いをサポートしよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）