ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は６月３０日に２６年２月期第１四半期連結業績を発表した。大幅増益だった。増収効果に加え、製品価格改定、生産効率化、野菜価格の落ち着きなどが寄与した。そして通期の小幅減収、２桁営業・経常増益予想を据え置いた。第１四半期の進捗率が高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り上げて底放れの動きを強めている。１倍割れの低ＰＢＲなども評価材料であり、戻りを試す展開を期待したい。

■２６年２月期１Ｑ大幅増益、通期２桁営業・経常増益予想は上振れの可能性

　２６年２月期第１四半期の連結業績は、売上高が前年同期比２．１％増の１１０億３８百万円、営業利益が２２．７％増の６億１９百万円、経常利益が２１．８％増の６億３４百万円、親会社株主帰属四半期純利益が１７．２％増の４億２４百万円だった。

　大幅増益だった。売上面は消費者の節約志向の影響があったものの、コンビニエンスストアの実施したキャンペーン効果などにより、小幅ながら増収だった。利益面は製品価格改定、製品集約等による生産効率化、野菜価格の落ち着きなどが寄与した。

　通期の連結業績予想は据え置いて売上高が前期比１．２％減の４１０億円、営業利益が１７．３％増の１５億円、経常利益が１３．９％増の１５億３２百万円、親会社株主帰属当期純利益が３．３％増の９億９０百万円としている。配当予想も据え置いて前期比１円増配の２７円（第２四半期末１３円、期末１４円）としている。予想配当性向は３３．９％となる。

　売上面は消費者の節約志向の影響を受けるが、利益面は前期の天候要因の影響緩和による原価率改善を見込んでいる。重点施策として、営業面は各種キャンペーンなど効果的な販促活動、商品規格や販売価格の見直しによる値上げ、新規取引先の開拓や既存取引先の深耕、製造面は製品の集約、不採算アイテムの見直し、省力化などによる生産コスト改善、２４年１２月に稼働した茨城工場における効率的な製造、原料調達面では契約栽培の拡大による安定調達、産地の分散化などを推進する。

　第１四半期の進捗率が売上高２７％、営業利益４１％、経常利益４１％、親会社株主帰属当期純利益４３％と高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は戻り試す

　株価は水準を切り上げて底放れの動きを強めている。１倍割れの低ＰＢＲなども評価材料であり、戻りを試す展開を期待したい。６月３０日の終値は９７０円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７９円６０銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想の２７円で算出）は約２．８％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４８２円４２銭で算出）は約０．７倍、そして時価総額は約１２５億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）