バイオベンチャーのＤＮＡチップ研究所＜２３９７＞（東マ）の株価は、急伸した１４年１１月高値１４３０円から反落して調整局面だったが、１２月の直近安値７４４円を割り込まず、１月１６日７６１円、１９日７６０円から切り返して調整一巡感を強めている。２０日は８０９円まで戻す場面があった。収益改善期待で出直り展開だろう。

　将来の個人化医療や未病社会の実現を見据えた遺伝子発現プロファイル収集・統計受託解析など、ＤＮＡチップ（ＤＮＡマイクロアレイ）技術の事業化を目指す研究開発企業である。現在は研究受託事業（大学病院・研究機関や製薬・食品メーカー向けＤＮＡチップ関連の受託実験・解析・統計処理サービスなど）を主力として、商品販売事業も展開している。

　時々刻々と変化する体調変化や加齢とともに起こる免疫変化などを遺伝子検査するＲＮＡチェック（血液細胞遺伝子発現マーカー検査）に強みを持ち、中期成長に向けて次世代シークエンス受託解析サービスなど研究受託のメニューを充実させるとともに、ＲＮＡチェックによる遺伝子解析検査サービス、独自開発パッケージソフトウェアによる診断支援サービス、健康モニタリングサービスなどの診断関連事業を収益柱に育成する方針だ。

　臨床研究用データベース「ｉＣＩＳ」構築による診断支援サービス、高校・大学生教育用ＤＮＡチップ教材「ハイブリ先生」、関節リウマチ診察をサポートする問診パッケージソフト「ｉＲＩＳ」、「リウマチェック（関節リウマチの薬剤効果予測検査）」による多剤効果予測、乳癌再発リスクを予測する乳癌予後予測キット「ＭａｍｍａＰｒｉｎｔ」（導入商品）などの拡販を強化し、免疫年齢診断サービスの拡充、血中ＤＮＡ変異測定サービス（肺がん患者を対象とした組織由来ＤＮＡ変異検出）なども展開する。

　戦略商品に関しては中長期的に一般健康診断への採用拡大も目指す方針だ。さらに大腸がん・悪性神経膠腫の術後予後予測、免疫年齢・肥満・うつ病・疲労・アルツハイマーなどの診断関連マーカーの開発・事業化、医薬品開発と一体化した診断マーカー開発（コンパニオン診断薬開発支援）、再生医療支援事業（培養細胞の安全性評価系）なども強化して業容を拡大する。１４年３月には「神経膠腫予後予測方法、およびそれに用いるキット」に関する国内特許を取得した。

　１４年１１月にはエンジニアリングプラスチック事業を展開するエンプラス＜６９６１＞と資本業務提携した。エンプラスに対して第三者割当による新株８４．８万株と新株予約権８５２０個（８５．２万株）を発行し、第三者割当後および新株予約権行使後のエンプラスの議決権所有割合は３３．４１％で第１位株主となる。バイオ事業における業界ネットワークの補完、新製品開発能力の強化、海外インフラの利用などでシナジー効果を目指す。

　今期（１５年３月期）の業績（非連結）見通し（４月２４日公表）は売上高が前期比２６．１％増の４億４０百万円、営業利益が２百万円の黒字（前期は４４百万円の赤字）、経常利益が２百万円の黒字（同４４百万円の赤字）、純利益が１百万円の黒字（同４５百万円の赤字）としている。

　研究受託事業でのマイクロアレイ受託解析サービス、次世代シークエンス受託解析サービス、診断支援および関連ビジネスの拡大に注力し、増収効果、受託解析や診断事業の売上構成比上昇、採算性の高いメニューの重点拡販、作業効率の改善などで粗利益率が上昇する見通しだ。

　第２四半期累計（４月～９月）は前年同期比６．６％減収で営業赤字幅が拡大したが、高水準の受注残が第３四半期（１０月～１２月）から売上に寄与するため、通期ベースで営業黒字化を目指すとしている。

　中期的な業績改善推進プランとしては「研究開発から事業化への加速」を掲げて、提案型研究受託メニューの強化（マイクロアレイ解析と新規受託サービス）、診断関連事業の拡充（リウマチ多剤効果判定、臨床研究用データベース「ｉＣＩＳ」、診断マーカー、ＲＮＡチェックなど）、販売促進のためのアライアンス強化、海外展開（米国の大学との共同研究）などを推進する方針だ。エンプラスとの資本業務提携効果も寄与して収益改善が期待される。

　株価の動きを見ると、エンプラスとの資本業務提携を好感して急伸した１４年１１月高値１４３０円から反落して調整局面だったが、１２月に付けた直近安値７４４円を割り込まず、１月１６日の７６１円、１９日の７６０円から切り返して調整一巡感を強めている。２０日は前日比４５円（５．８９％）高の８０９円まで戻す場面があった。

　１月２０日の終値は７９６円だった。週足チャートで見ると２６週移動平均線突破の動きを強めている。急伸後の調整が一巡して出直り局面だろう。