市場急拡大のＶＲ・ＡＲ関連に注目

　ＶＲ・ＡＲ関連が注目されている。２０１７年が本格普及期入りとなり、中期的に市場の急拡大が期待されている。さらに映画マトリックスのような世界が実現するとの期待も高まっている。市場動向や関連銘柄を探ってみた。

ＶＲ（仮想現実＝Ｖｕｒｔｕａｌ　Ｒｅａｌｉｔｙ）というのは、コンピュータ上に人工的な仮想世界を作り出し、人の感覚に働きかけて、仮想世界をあたかも現実のように感じさせる映像技術のことである。視界を覆うゴーグルのようなヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ＝頭部搭載型ディスプレイ）を装着し、ディスプレイに映し出される仮想世界が現実であるかのような感覚を体験できる。ゲームであれば、臨場感あふれる仮想世界で主人公になりきることができる。
またＡＲ（拡張現実＝Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ　Ｒｅａｌｉｔｙ）というのは、コンピュータを利用して現実空間に、風景や展示物の説明文など、さまざまな付加情報を表示させることで現実世界を拡張する技術のことである。
さらに関連する技術として、ＳＲ（代替現実＝Ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ　Ｒｅａｌｉｔｙ）やＭＲ（複合現実＝Ｍｉｘｅｄ　Ｒｅａｌｉｔｙ）がある。ＳＲというのは、現実の世界と過去の映像を混同させて、本来実在しない人物や事象が目の前に存在しているように錯覚させる技術のことである。ＭＲというのは、ＣＧなどで作られた人工的な仮想世界に現実世界の情報を取り込み、現実世界と仮想世界を融合させた世界を作る技術のことである。
ＶＲが現実世界と切り離された人工的仮想世界に入り込む技術であるのに対して、ＡＲ、ＳＲ、ＭＲは現実世界をベースとした技術という違いがある。ただし株式市場ではＶＲ・ＡＲ関連という一つのテーマとして取り扱うことが多い。

ＶＲの普及が本格化

ＶＲを体験するための機器の開発は、１９６８年に米国ユタ大学で開発されたＨＭＤが最初のウェアラブル型ＶＲ装置とされている。また１９９０年代にはウェアラブル型ではなく、部屋の壁の全方位に映像を投影して没入環境を構築する没入型投影ディスプレイのＶＲシステムも開発された。ただし没入型投影ディスプレイは装置が大掛かりとなるため、現在では開発は下火になっている。

その後ディスプレイの高精度化や３Ｄ技術の進歩とともに、２０１２年頃から米Ｏｃｕｌｕｓ（２０１４年に米Ｆａｃｅｂｏｏｋが買収）のＲｉｆｔなど、ＨＭＤ型ＶＲ装置の開発・市場投入が加速し始めた。２０１５年には韓国ＳａｍｓｕｎｇがモバイルＶＲのＧｅａｒ　ＶＲを市場投入した。またＶＲ元年と呼ばれた２０１６年には本格的なハイエンドＨＭＤ製品が多数市販され、対応コンテンツの供給も増加してＨＭＤ製品の普及が本格化している。

現在人気を集めている代表的なＨＭＤ製品としては、米ＯｃｕｌｕｓのＲｉｆｔ、台湾ＨＴＣのＶｉｖｅ、ソニーのＰＳＶＲ（Ｐｌａｙ　Ｓｔａｔｉｏｎ　ＶＲ）などがある。

またモバイル市場においても、米Ｇｏｏｇｌｅからスマートフォン向けＶＲプラットフォーム「Ｄａｙｄｒｅａｍ」が提供されたことにより、２０１７年はＶＲ対応がキーワードになるとされている。

市場規模は２０２０年に１４００億ドル超との試算も

ＩＤＣジャパンによると２０１６年のＶＲ・ＡＲ端末の世界出荷台数は１０１０万台だった。また２０２１年には９９４０万台に達する見通しとしている。金額ベースでは２０１６年の２３．９億ドル（うちＶＲが２１億ドル）が、２０２１年に６７３億ドル（うちＶＲが１８６億ドル）に拡大し、ＡＲ市場がＶＲ市場を上回ると予想している。またコンテンツを含めたＶＲ・ＡＲ合計市場規模は２０２０年に１４４３億ドル（約１６兆円）に拡大するとも予測している。

米ＩＤＣのＶＲ・ＡＲヘッドセット市場に関するリポートによると、２０１７年第１四半期（１月～３月）の世界出荷台数は２２８万台となり、前年同期比約７割増加した。ＶＲヘッドセット（２２４万台）のうち、約３分の２が韓国ＳａｍｓｕｎｇのＧｅａｒ　ＶＲや米ＧｏｏｇｌｅのＤａｙｄｒｅａｍ　Ｖｉｅｗなど、スマートフォンを組み込み、その画面をディスプレイとして使うスクリーンレス・ビューワーで、約３分の１が米ＯｃｕｌｕｓのＲｉｆｔ、台湾ＨＴＣのＶｉｖｅ、ソニーのＰＳＶＲなど、パソコンやゲーム機などと接続して使うテザードＶＲヘッドセットである。また２０１７年後半には数多くの新製品が登場するため、２０１７年通年の出荷台数は２０１６年比３桁成長すると予測している。

なおＶＲ・ＡＲの市場規模予測についてはさまざまな試算があり、一部報道によるとハードとコンテンツを合わせて、２０２０年に７００億ドル（約８兆円）との試算や、２０２５年に１１００億ドル（約１２兆円）との試算もある。

関連市場はハードウェアやコンテンツなど幅広い

関連市場は、ＨＭＤ型ＶＲ機器などのハードウェア、ＶＲ対応コンテンツなど幅広い。ＶＲ対応ゲームを制作する動きはもちろん、ＶＲを体験できる施設を開設・運営する動きも広がっている。

ＶＲ対応コンテンツには、３Ｄ映画、スマホアプリ、ゲーム、イベント、コンサート、アトラクション、テーマパーク、スポーツの練習やＶＲ中継配信などのエンタテインメント分野、さらに自動車・鉄道・航空機などの運転訓練シミュレーション、医療手術や宇宙飛行などの操作訓練シミュレーション、観光地の旅行体験、挙式・披露宴の体験、百貨店・商業施設のＶＲショッピング、自動車や住宅・不動産物件の販促ツールなどのビジネス分野がある。

株式市場における関連銘柄としては、ＨＭＤ型ＶＲ機器の他に、ＶＲ対応スマートフォン・パソコンおよび部品・周辺機器などのハードウェア関連、アプリ・ゲーム・アトラクション・イベント・アミューズメント施設などエンタテインメント分野のコンテンツ関連、さらに体験ソフト・シミュレーションソフトなどビジネス分野のコンテンツ関連などがある。材料性という点ではアプリ・ゲーム制作関連銘柄が注目されそうだ。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）

主要関連銘柄（コード順）

２１５７（東１）コシダカホールディングス
２３５４（東２）安川情報システム
２４３２（東１）ディー・エヌ・エー
２６８１（東１）ゲオホールディングス
３１３４（東１）Ｈａｍｅｅ
３３９３（東１）スターティア
３６２４（東マ）アクセルマーク
３６３２（東１）グリー
３６３９（東１）ボルテージ
３６６４（東マ）モブキャスト
３６６８（東１）コロプラ
３６７６（東１）ハーツユナイテッドグループ
３６８９（東マ）イグニス
３６９７（東マ）ＳＨＩＦＴ
３６９８（東マ）ＣＲＩ・ミドルウェア
３７９１（ＪＱ）ＩＧポート
３８１５（東マ）メディア工房
３８４５（ＪＱ）アイフリークモバイル
３９０３（東１）ｇｕｍｉ
３９０４（東マ）カヤック
３９０７（東マ）シリコンスタジオ
３９０９（東１）ショーケース・ティービー
３９１４（東マ）ＪＩＧ－ＳＡＷ
４３０８（東マ）Ｊストリーム
４６９６（東１）ワタベウェディング
４３１２（東１）サイバネットシステム
４３３４（ＪＱ）ユークス
４７１２（ＪＱ）アドアーズ
４７２８（東１）トーセ
４７５１（東１）サイバーエージェント
４７６３（東１）クリーク・アンド・リバー社
６０３８（東マ）イード
６０５０（東１）イー・ガーディアン
６４６０（東１）セガサミーホールディングス
６５３４（東２）Ｄ．Ａ．コンソーシアムホールディングス
６６２９（ＪＱ）テクノホライゾン・ホールディングス
６６７０（東２）ＭＣＪ
６７３１（東２）ピクセラ
６７３６（ＪＱ）サン電子
６７５０（東１）エレコム
６７５１（東１）日本無線
６７５８（東１）ソニー
６８７９（東１）イマジカ・ロボットホールディングス
７８１４（ＪＱ）日本創発グループ
７８３２（東１）バンダイナムコホールディングス
７９１１（東１）凸版印刷
７９７４（東１）任天堂
９６０３（東１）ＨＩＳ
９６８４（東１）スクエア・エニックスホールディングス
９６９７（東１）カプコン
９７９０（東１）福井コンピュータホールディングス
９９８４（東１）ソフトバンクグループ