【特集】ベトナム関連の有望株をスクリーニング！高パフォーマンスが期待できるか？
- 2019/10/7 09:56
- 特集
■ベトナムに進出した関連株にアプローチ
全般相場が、海外市場の波乱展開にふらされるようなら、これまで余り取り上げられてこなかったベトナムに進出した関連株にアプローチ、青田買いする余地があると想定される。問題は、どの銘柄に照準を合わせれば高いパフォーマンスが期待できるかにかかる。参考になるのが、今回のベトナム・ブームが、第３次に当たるという事実である。＝＞参考：どう見るこの相場
■第１次ブームから第３次ブームまで業種、規模を問わず幅広く進出
ベトナム・ブームの第１次、第２次では、主力株や業界トップ企業の進出が目立つ。このなかで割安株に限定してスクリーニングすると、工業団地の造成では大和ハウス工業＜１９２５＞（東１）、双日＜２７６８＞（東１）、住友商事＜８０５３＞（東１）、野村ホールディングス＜８６０４＞（東１）、エネルギー関連の出光興産＜５０１９＞（東１）、丸紅＜８００２＞（東１）、輸出拠点建設の製造業ではブリヂストン＜５１０８＞（東１）、ＪＵＫＩ＜６４４０＞（東１）、ブラザー工業＜６４４８＞（東１）、パナソニック＜６７５２＞（東１）、ホンダ＜７２６７＞（東１）、スズキ＜７２６９＞（東１）、キヤノン＜７７５１＞（東１）などと続く。
第３次ブームでは、とくに最近では業種も進出形態もバラエティに富むとともに、軽量株の新規進出や拠点増強なども盛んになっている。コード番号順に列挙すると、サンテック＜１９６０＞（東２）、マツオカ＜３６１１＞（東１）、第一稀元素化学工業＜４０８２＞（東１）、荒川化学工業＜４９６８＞（東１）、共英製鋼＜５４４０＞（東１）、三機サービス＜６０４４＞（東１）、こころネット＜６０６０＞（ＪＱＳ）、三井海洋開発＜６２６９＞（東１）、カワタ＜６２９２＞（東１）、シャープ＜６７５３＞（東１）、メイコー＜６７８７＞（ＪＱＳ）、フクビ化学＜７８７１＞（東２）、愛知時計電機＜７７２３＞（東１）などと続き、ＩＴ（情報技術）関連でも、オフショア開発拠点増強のためにクレスコ＜４６７４＞（東１）と加賀電子＜８１５４＞（東１）が、子会社を設立した。異色株は、ベトナム証券市場に注力の藍澤証券＜８７０８＞（東１）で存在感を増そう。
■人材紹介、語学教育などの改正出入国管理法関連の割安株も再度の出番
人材関連株では、すでに第1次・第２次ブーム時にｎｍｓホールディングス＜２１６２＞（ＪＱＳ）、パソナグループ＜２１６８＞（東１）、パーソナルホールディングス＜２１８１＞（東１）、リクルートホールディングス＜６０９８＞（東１）などが現地で人材派遣事業を推進していたが、これに加えて、改正出入国管理法関連の割安小型株が浮上すると想定される。当コラムでも今年２月１８日付けで取り上げたが、高度外国人採用のアルトナー＜２１６３＞（東１）、建設分野に強みを持ち日本語教育も強化の夢真ホールディングス＜２３６２＞（ＪＱＳ）、ＩＴ人材採用と日本語学校運営のヒューマンホールディングス＜２４１５＞（ＪＱＳ）、外国人労働者の労務管理のＵＴグループ＜２１４６＞（ＪＱＳ）、農業・介護分野のアルプス技研＜４６４１＞（東１）、ベトナムの理工系２大学と教育プログラム開講で協業のウィルグループ＜６０８９＞（東１）のほか、日本最大の語学教室運営会社をＭ＆Ａした京進＜４７３５＞（東２）などが、有力候補株となる。
このうち夢真ＨＤは自己株式取得の取得上限の拡大と取得期間の延長、ＵＴグループは大株主の投資会社の保有比率アップ、ウィルグループは業績の上方修正と自己株式取得などの側面支援材料も揃っており、小型株特性を発揮しよう。
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