■３人に２人が「オフィス環境がモチベーションに影響」と回答
イトーキ＜７９７２＞（東証プライム）は１２月１７日、企業が直面するオフィス環境の課題を分析した調査レポート『ＷＯＲＫＰＬＡＣＥ ＤＡＴＡ ＢＯＯＫ ２０２５』を公開した。同レポートは、日本全国のオフィス勤務者５０００名を対象にした調査結果とイトーキの事例をもとに、パンデミック後のオフィス環境と働き方の変化をまとめている。働き手のモチベーション向上や柔軟な働き方への対応が、企業にとっての重要課題であることが浮き彫りになった。
調査結果では、３人に２人（６７％）が「オフィス環境がモチベーションに影響する」と回答。さらに、１人当たりのオフィス面積が９．７７㎡に拡大しており、多様な働き方に対応したゆとりある空間設計が進んでいることが明らかになった。特に、１名用会議室の需要が急増しており、２年前と比べ２倍以上の２４％を占める結果となった。これは在宅勤務やオンライン会議の普及による影響であり、音環境に配慮したＷＥＢ会議用ブースや個別面談スペースの重要性が高まっていることを示している。
オフィス改革の主要テーマとして「環境の最適化」が５０．５％で最多となり、次いで「柔軟性への対応」（３２．５％）や「コミュニケーション強化」（２１．４％）が続いた。ハイブリッドワークが普及するなかで、企業は多様な働き方を支える柔軟な空間設計と、働き手のモチベーション向上に寄与するオフィス環境の整備を急速に進めている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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