■生活健康基礎調査２０２５、１６～７９歳２５０２人を対象に実施
インテージホールディングス＜４３２６＞（東証プライム）傘下のインテージヘルスケアは９月２６日、「生活健康基礎調査２０２５（第３５回）」の結果を公表した。京浜・京阪神の１６～７９歳の男女２５０２人を対象に、処方薬が保険適用外となった場合の市販薬購入意向を分析したものである。
■解熱鎮痛剤やインフル薬に高い購入意向、セルフメディケーション需要浮上
調査では、処方薬と同じ薬剤が市販薬で入手可能であれば「解熱鎮痛剤（３８．５％）」が最も購入意向が高く、続いて「インフルエンザ治療薬（３０．９％）」「アレルギー用目薬（２５．７％）」「外用鎮痛消炎剤（２３．３％）」「鼻炎用内服薬（２２．８％）」が上位に入った。購入理由としては、受診の手間や時間を省ける点、診療時間外でも購入可能な点、受診料が不要である点など、利便性や経済的負担軽減が多く挙げられた。
さらに、処方薬が自己負担１０割となる場合、現時点で市販薬が存在しない薬剤についても購入意向が示された。具体的には「片頭痛の治療薬（６８．９％）」「ニキビ用ぬり薬（６５．５％）」「ピル・低用量ピル（６４．９％）」などが高い割合を占め、実際に使用経験のある人々が市販薬としての提供を強く望んでいることが明らかとなった。長期的な服用が前提となる薬剤では、保険適用外による経済的負担増への懸念が市販薬志向を後押ししている可能性が指摘される。
調査結果からは、医療制度の見直しが進む中でセルフメディケーションの需要が一層拡大する兆しが示された。特に、医療機関への受診を回避しつつ適切に薬剤を利用したいという生活者のニーズが強調された形である。同社は、薬剤の特性や疾患の性質に応じた提供方法の検討が重要になるとし、今後も生活者の行動や意識の変化を注視していくとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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