■「水準より変化率」の応用編にアプローチ

　今回の特集は、連綿と受け継がれてきたこの「水準より変化率」の応用編にアプローチすることとした。取り上げるのは、株価以上に大暴落した原油価格関連株と原油価格と逆相関する米国の１０年物国債利回り関連株である。原油先物（ＷＴＩ）価格は、前週９日の「ＯＰＥＣプラス」の協調減産合意で逆に乱高下、つれて米１０年物国債利回りも再流動含みとなっており、いずれも３月初めにつけた水準を割るのか持ちこたえるのか悲観論と楽観論が交錯し、「水準より変化率」かウオッチする連動ゾーンに入ってきたようだからで、市場コンセンサスに順張りするのか逆張りするのか関連株にスタンバイする余地が広がりそうだ。

■再度の２０ドル割れか持ちこたえるか和製メジャー株を中心にスタンバイ

　４月９日に開催されたＯＰＥＣ（石油輸出国機構）とロシアなどの非加盟国で構成される「ＯＰＥＣプラス」の電話協議では、協調減産幅を日量１０００万バーレルとすることで合意した。電話協議が始まると減産幅が２０００万バーレルとなると速報され、ＷＴＩ価格は一時、前日比１３％高の１バーレル＝２８．３６ドルまで買われ大幅続伸したが、減産幅が１０００万バーレルと伝わると急落、２．２３ドル安、９％安の２２．７６ドルで引けた。ただ前回３月６日の「ＯＰＥＣプラス」では、ＯＰＥＣ側が提案した日量１５０万バーレルの追加減産をロシアが拒否して、サウジ・ロシア間の「価格競争」懸念で１８年ぶりの安値１９．２７ドルまで急落した。今回の減産幅では、パンデミックによる世界経済の落ち込み、原油需要の蒸発をカバーできないとの見方が強まったためだが、しかし１０日の２０カ国・地域（Ｇ２０）エネルギー相会合の声明も含めて、前回の決裂から合意形成となったことは一歩前進には違いないのである。再度の２０ドル割れがあるのか持ちこたえるのかが、今後の「変化率」買いが正は否か、関連株にスタンバイする大きなメルクマールとなるはずだ。

　「変化率」買いが成立するとすれば、関連株はまず和製メジャー株といわれる産油・産ガス株で、国際石油開発帝石＜１６０５＞（東１）、石油資源開発＜１６６２＞（東１）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東１）となる。続いて石油元売りの出光興産＜５０１９＞（東１）、ＪＸＴＧホールディングス＜５０２０＞（東１）、コスモエネルギーホールディングス＜５０２１＞（東１）、石油精製の東亜石油＜５００８＞（東１）、富士石油＜５０１７＞（東１）などと続く。番外編では、「ビジョンファンド」に出資しているサウジの財政不安懸念で売られたソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）が、連動余地を拡大させるかもしれない。

■２５日線奪回のメガバンク、ミニＧＣ示現の地銀株に収益下支え効果を期待

　３連休前の米１０年物国債は、このＷＴＩ価格の急反落とともに安全資産として買い直され利回りは０．７２％と低下した。ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のパウエル議長が、金融緩和の長期化を示唆して債券買いが強まったためだが、３月の「ＯＰＥＣプラス」の協議決裂、新型コロナウイルスのパンデミック懸念で一時突っ込んだ史上最低の０．３１％ほどのリスクオフとはなっていない。持ちこたえたことになる。これに先立ってＦＲＢは、緊急資金供給策も発表しており、金融機関の与信コストが低下するとして銀行株が大幅高となった。こうした銀行株への収益下支え期待は、前週末１０日の東京市場にも波及し業種別値上がり率ランキングでは、銀行業がトップに躍り出た。

　この日は、りそなホールディングス＜８３０８＞（東１）に対して、国内証券が与信費用が増加するとして目標株価を引き下げた影響を受けたが、株価自体は前日比プラスをキープし、５日続伸して５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜くミニ・ゴールデンクロス（ＧＣ）を示現した。メガバンクの三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東１）や三井住友フィナンシャルグループ＜８３１６＞（東１）も、３月２３日に売られたリーマン・ショック以来の安値から底上げ、２５日線をクリアした。

　このメガバンク２行のほか、ミニＧＣを示現したりそなＨＤ、みずほフィナンシャルグループ＜８４１１＞（東１）、さらに地銀の東北銀行＜８３４９＞（東１）、スルガ銀行＜８３５８＞（東１）、山梨中央銀行＜８３６０＞（東１）、北洋銀行＜８５２４＞（東１）、福島銀行＜８５６２＞（東１）、大東銀行＜８５６３＞（東１）などとともに、米長期金利の「変化率」に期待してスタンバイするのも一考余地がありそうだ。

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