＜マーケットセンサー＞

為替相場の乱高下は、「ノイズ」だそうである。黒田東彦日銀総裁が、前週末１９日の金融政策決定会合後に開いた記者会見で海外の金融当局者の間にそうした見方があることを紹介した。同時に為替レートは、経済のファンメンタルズに基づき安定的に推移することが望ましいとの基本認識も示した。しかし株式マーケットの大方の市場参加者にとっては、その「ノイズ」が大問題なのである。「ノイズ」が円安と聞こえるのか、「円高」を示唆しているのかによって、株式は売りなのか買いなのか、買う銘柄、売る銘柄が自ずと決まってくるからで、「ノイズ」に振り回される悩ましい日々を余儀なくされているのである。

これを端的に表したのが、当の黒田総裁の６月１０日の衆議院財務金融委員会での発言であった。質問に対して「ここからさらに実質実効為替レートが円安に振れていくことはありそうにない」と答えて、これが円安けん制発言との「ノイズ」を増幅し、１ドル＝１２４円台央だった為替レートが、瞬間的に１ドル＝１２２円台央まで急速な円高となった。株価の方も、２万円大々台を試す動きとなっていた日経平均株価が、６月１８日には１カ月ぶりに２万円台大々台を割るショック安に見舞われ、高値でハシゴを外されたとの思いに捉われた市場参加者も少なくないはずと類推させた。

もともと今年の５月相場は、米国の相場格言「Ｓｅｌｌ　ｉｎ　Ｍａｙ，　ａｎｄ　ｇｏ　ａｗａｙ（５月に売り逃げろ）」を警戒する神経質な立ち上がりとなったが、為替レートが、月初の１ドル＝１１９円台から月末の１２４円台まで円安が進んだことも加わって、日経平均株価は、２７年ぶりの１２日連続の続伸となって無事に「Ｓｅｌｌ　ｉｎ　Ｍａｙ」を乗り切った。この為替レートは、６月も円安が加速し、６月５日には米国市場で一時、１ドル＝１２５．８６円と１３年ぶりの円安となったが、前述の通り黒田発言に冷や水を浴びせられて急反転、日経平均株価は２万円大々台を割ってしまった。米国には「Ｊｕｎｅ　Ｓｗｏｏｐ（６月の失速）」との言い方もあるそうだが、「Ｓｅｌｌ　ｉｎ　Ｍａｙ」は大過なくやり過ごしたものの、今度は、為替相場の動向次第で「Ｊｕｎｅ　Ｓｗｏｏｐ」の心配もしなくてはならないのかもしれないのである。

円安となるのか円高となるのかは、日米金融政策のギャップ、黒田総裁とイエレンＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長の綱引き、あるいは連携、さらに大詰めを迎えたギリシャの債務問題の行方などさまざまなファクターが影響することは間違いないが、今回の当コラムでは、為替相場が、円高ペースで推移するケースを想定した早手回しのアプローチを提案したい。すなわち円安メリット株から円高メリット株への乗り換えである。

円高メリット株の代表といえば、かつては電力株で決まりであった。たびたび見舞われた円高不況時には、そのたびごとに政府の要請に応えて設備投資の前倒しなどを率先して行うなど円高差益還元の優等生であった。ところが例の東京電力＜９５０１＞（東１）の福島大原子力発電所の事故である。電力会社の全原発が運転停止となるなか、梅雨明け後の猛暑到来などで電力供給ピンチなどの不測に事態も想定されるとすれば、スンナリ定石通りに買いとはならない可能性もある。となれば、同じ公益事業の東京ガス＜９５３１＞（東１）、大阪ガス＜９５３２＞（東１）、東邦ガス＜９５３３＞（東１）、静岡ガス＜９５４３＞（東１）、岩谷産業＜８０８８＞（東１）、日本瓦斯＜８１７４＞（東１）、電力会社で唯一、原発を持たない沖縄電力＜９５１１＞（東１）に注目となるが、ここではさらにアプローチの網を広げたい。海外委託工場で製造した製品を国内自社店舗で販売するＳＰＡ（製造小売業）株や食品、資材、ハイテク製品などの輸入専門商社をターゲットにすれば、バラエティに溢れたポートフォリオ構築の楽しみも出てくるというものである。（本紙編集長・浅妻昭治）