東京エレクトロン デバイスは国内最大級の放送用IPネットワークの検証環境「TED BI Lab」を開設

■ユーザー使用機材との相互接続の評価など幅広いネットワーク検証が可能

 東京エレクトロン デバイス(TED)<2760>(東1)は、国内最大級の放送用IPネットワークの検証環境「TED BI Lab(テッドBIラボ)」を9月29日に同社新宿オフィス(東京都新宿区)内に開設すると発表した。

 従来の映像伝送メディアは同軸ケーブルを用いたSDI(Serial Digital Interface)が主流とされていたが、フルハイビジョン対応、フレームレートの増加、4K/8Kなどの高精細映像を扱う必要性が高まり、放送用ネットワークの限界が指摘されている。そこで放送業界においては、放送機器に双方向通信可能な光ファイバーを用いたIP(Internet Protocol)技術を採用し、主要な伝送媒体として用いるケースが増えてきている。

 しかしIP化を行う場合、いくつかの課題がある。既存の放送システムの多くで同期信号として利用されてきたBB(Black Burst)をIPで実現する方法としてPTP(Precision Time Protocol)がある。PTPは従来のNTP(Network Time Protocol)の1000倍の精度を持つ時刻同期プロトコルだが、高精度な時刻同期を実現するにはネットワーク上でPTPを高速にハードウエア処理する高性能なネットワークスイッチが必要。また、IP放送ネットワークを運用する上で、ネットワーク上のPTPステータスや光ファイバー内を流れているトラフィックのモニタリング手法の可視化に加え、アナログな映像技術とIT業界で培われてきたIP技術の双方に習熟した技術者の確保が重要となる。

 TED BI Labは、PTPをハードウエア処理可能なArista Networks社(Arista社)のネットワークスイッチを中心とした100Gbpsの高速IPネットワークを使用した非圧縮映像の伝送検証が実施可能なシステム設備。ユーザーは映像伝送を従来のSDIからIP化したネットワーク環境を体感でき、要件に沿った検証、マルチキャストのスケール検証といった評価を実施することが可能。

 さらにArista社のネットワーク自動化ソリューションの機能によってPTPステータスやネットワーク上を流れるトラフィックの可視化、モニタリングが可能で、ユーザーが使用する機材との相互接続の評価など幅広い検証も可能。

■「TED BI Lab」のサポート体制

 従来の放送システムに携わる技術者に対しては、実践的な環境を利用した同社エンジニア、オタリテック株式会社によるIP技術トレーニング、保守サポートを提供する。

 TEDは、今後、放送業界の顧客の多様な課題に対し、最新鋭の製品・サービスと高度な技術サポートにより、導入支援と導入後サポートを進めていく。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■全従業員にAI活用徹底、業務改革を本格化  LINEヤフー<4689>(東証プライム)は7月14…
  2. ■50年以上親しまれたかぜ薬が国内市場から姿を消す?  大正製薬は7月14日、塗るかぜ薬「ヴイック…
  3. ■鈴鹿8耐で新型CBコンセプト登場  ホンダ<7267>(東証プライム)は7月11日、大型ロードス…
2025年9月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■01銘柄:往年の主力株が再評価、低PER・PBRで買い候補に  今週の当コラムでは、買い遅れカバ…
  2. ■日米同時最高値への買い遅れは「TOPIXコア30」と「01銘柄」の出遅れ株でカバー  日米同時最…
  3. ■東京株、NYダウ反落と首相辞任で先行き不透明  東京株式市場は米国雇用統計の弱含みでNYダウが反…
  4. ■株式分割銘柄:62社に拡大、投資単位引き下げで流動性向上  選り取り見取りで目移りがしそうだ。今…
  5. ■金先物相場を背景に産金株が収益拡大の余地を示す  東京市場では金価格の上昇を背景に産金株が年初来…
  6. ■大統領の交渉術が金融市場を左右し投資家心理に波及  米国のトランプ大統領は、ギリシャ神話に登場す…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る