ラバブルマーケティンググループの子会社コムニコ、「SNS×NFTの次世代ファンマーケティング」をテーマにしたオンラインセミナーを開催

■プレイシンクをゲストに迎えNFTの基礎からSNSマーケティングにおける活用方法について徹底解説

 ラバブルマーケティンググループ<9254>(東証グロース)の子会社で、企業のSNSマーケティングを支援するコムニコは、NFT技術を活用したサービスの社会実装を進めるプレイシンクの取締役CPOの小林陽介氏をゲストに迎え、無料オンラインセミナー「最近話題のNFTとは?NFT×SNSの次世代ファンマーケティング」を、2023年3月28日(火)15時から開催する。

 当日は、コムニコでアカウントプランナーを勤める畑とプレイシンクの小林氏が、一問一答形式でNFT(非代替性トークン)を企業のマーケティング活動に活用する方法やそのメリット、必要な知識などについてスピーチする。

 Web3.0という、ブロックチェーン技術を活用した分散型ウェブの世界の中で欠かせない存在とも言えるNFTは、公的な証明書としての活用から、「推し活」などのエンタメ領域まで広く活用方法が展開されていくことが期待されている。コムニコは2022年11月に、プレイシンクと協業しNFTをデジタルインセンティブとしたSNSキャンペーンを実施可能にすると発表。マーケティング活動への活用も注目されているNFTを、コムニコでは、企業がSNSマーケティングにおいて活用できる仕組みをつくっている。

【開催概要】
・日時:2023年3月28日(火)15:00~16:00
・会場:オンライン配信(zoom)
・定員:100名
・費用:無料
・登壇者:株式会社コムニコ アカウントプランナー 畑勇気、株式会社プレイシンク 取締役CPO 小林陽介
・主催:株式会社コムニコ

●同セミナーで学べること
・NFTの基礎
・NFTのマーケティング活用方法
・SNSマーケティングにおけるNFT活用事例

●こんな方におすすめ

・企業のマーケティング/SNS運用担当者
・NFTをマーケティングに活用したいと考えている方
・NFTについて基礎から知りたい方

※同業他社および同社の競合にあたる企業の方、学生、個人の方の参加はご遠慮ください。
※セミナーの内容は予告なく変更する場合がある。

 コムニコでは、企業のSNS運用担当者を対象に、SNSマーケティングの基礎から実践まで学べるセミナーを開催。過去開催したセミナーのアーカイブ動画を一部無料公開している。

●ゲスト登壇者 株式会社プレイシンク 取締役 CPO 小林陽介氏プロフィール

 Flasher・エンジニア・ディレクターとしてWeb広告の制作で活躍した後、ソーシャルゲームの流行とともに業界へ。月商億越えタイトルをディレクターとして立ち上げ、10年以上継続するタイトルを複数生み出す。株式会社オルトプラスの執行役員としてゲーム事業を統括。子会社の取締役や代表を経て、新規事業としてNFTサービスを扱うプレイシンクを立ち上げ、プレイシンクをMBOし独立。事業と開発どちらもわかることを武器に、より良いサービスをユーザーに届けるために活動中。

■コムニコについて

 2008年11月設立。SNSの黎明期から大手企業を中心に1440件以上(2013年4月から2022年3月までの累計)の開設・運用支援を実施している。豊富なノウハウを生かして、戦略策定からアカウント開設、運用(投稿コンテンツ作成、コメント対応、レポート作成など)、効果検証までワンストップでサービスをご提供する。また、培った知見をもとに、SNSアカウントの運用管理が効率よくできるクラウドツールやSNSキャンペーンツールを開発、提供している。

■プレイシンクについて

 人が楽しみながら行う行動を「遊び」と考え、人が好き好んで「遊ぶ行動力を経済活動へ転換」することで、新しい価値をもった経済圏が生まれることを目標とし、NFT技術を活用したサービスの社会実装を進めるWeb3スタートアップ企業。2021年9月にオルトプラスの子会社として設立し、2022年4月にMBOにより独立した。

■ラバブルマーケティンググループについて

 「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループ。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■オーダーメイド開発と人材リスキリングで業務変革を伴走支援  ベルシステム24ホールディングス<6…
  2. ■調査件数拡大と効率化で追徴税額1431億円  国税庁は12月、令和6事務年度における所得税および…
  3. ■企業の6.5%がクマ出没による業務影響と回答、宿泊業で4割に迫る  東京商工リサーチ(TSR)は…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  2. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  3. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  4. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…
  5. ■上場来高値更新の金先物、産金・再資源化・再販株に資金集結  当コラムでは昨年来、何度も金関連株を…
  6. ■地政学リスクの影が迫る市場、ヘッジ先は金関連株にあり  しばしばニュースで報じられる高齢ドライバ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る