【マーケットセンサー】地震・事故・選挙・・２０２４年の「ブラックスワン」に打ち勝つ投資戦略
- 2024/1/16 17:23
- コラム
■再生可能エネルギー株や金のポートフォリオなどのヘッジ策を提案
新年早々に能登半島地震と航空機事故が発生し、被災者や株式市場にも大きな衝撃を与えている。このような予測困難な事象を「ブラックスワン」と呼ぶが、今年は他にも電力供給や米大統領選挙などのブラックスワンが飛来する可能性がある。そこで、投資戦略として再生可能エネルギー株や金のポートフォリオなどのヘッジ策を提案したい。
■再生可能エネルギー株で電力不安を解消
能登半島地震は、原子力発電所が多数立地する地域で起きた。震源周辺には、関西電力＜９５０３＞（東証プライム）の原発４基や北陸電力＜９５０５＞（東証プライム）の志賀原発、東京電力ホールディングス＜９５０１＞（東証プライム）の柏崎刈羽原発などがある。これらの原発の安全性や運転再開の見通しが不透明になり、電力供給に影響が出る恐れがある。電力のサプライチェーン問題で注目されるのは、再生可能エネルギー関連銘柄だ。地産地消の分散型エネルギーとして、原発などの集中型エネルギーの脆弱性をカバーし、地域経済の活性化にも貢献しているからだ。
■トランプ氏の再出馬の可能性もある米大統領選の不確実性
米大統領選挙は、とくに政策予測性が困難なブラックスワンだ。２０１６年の選挙では、トランプ候補が民主党候補のヒラリー・クリントン氏を破って当選したことが、株式市場に大きな動揺をもたらした。今年の選挙は、トランプ氏の出馬資格が不透明で、バイデン大統領へのリターンマッチになる可能性もある。米国の政治・経済・外交の動向に左右される日本の株式市場にとって、米大統領選挙は大きなリスク要因となるだろう。米大統領選挙へのヘッジ策として、究極の安全資産といわれる金のポートフォリオへの組み入れが有効だ。
２０２４年は、自然災害や政治的な事象などのブラックスワンが飛来する年になるかもしれない。しかし、それらの事象に対応する解決策として、再生可能エネルギー株や金のポートフォリオなどのヘッジ策への投資を検討することで、２０２４年相場の関門を乗り切ることができるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）
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