【話題】トヨタ3カ月ぶり7000円割る、1月末に大台割れなら月足が悪化

アベノミクス恩恵相場終了につながる

 マーケットの指標的存在のトヨタ自動車<7203>(東1・売買単位100株)が7日前場、166円安の6917円と遂に心理的な下値のフシである7000円を割り込んでしまった。暮れの大納会終値から僅か4営業日で実に571円の下げとなり7000円大台割れは昨年10月1日以来3カ月ぶりである。

 8月25日の中国安時のボトム6650円には、まだ267円の余裕はある。しかし、「トヨタには中国経済の減速より米国景気のほうが気になる。昨年8月には中国だけの問題で米国利上げは決定していなかった。今回は米国利上げが表面化したことが株価下押しとなっている。短期はともかく中期的にトヨタの業績下振れ有無が最大の注視材料である」(中堅証券)という。

 相変わらず個人の信用買残は多い上に、今回はプロの機関投資家に玉が残っているとみられていることから需給関係は極めてよろしくない状況のようだ。

 さらに、チャート派が気にするのは、「月足チャート」である。仮に、このままの7000円割れ株価で1月末の終値になると、「24カ月線」(現在7088円)を下回ってしまう。もしも、24カ月線を下回れば、アベノミクス始動相場の2012年11月以来となる。言い換えれば、トヨタが24カ月線を切れば、アベノミクスの中心銘柄が崩れ、アベノミクス自体がマーケットにおいて存在感を失うことにもつながる心配がある。トヨタの行方から益々、目が離せない。

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