日本インタビュ新聞社、IR記事情報を発信する公式note「株式市場分析&銘柄分析-Media-IR」を開設、相場展望・特集・銘柄分析などを掲載

■人気のクリエイター向けプラットフォーム「note」に参画

 上場企業のIR情報や株式市場情報を報道する株式会社日本インタビュ新聞社(東京都中央区日本橋茅場町)は、2025年よりメディアプラットフォーム「note」にて、公式note「株式市場分析&銘柄分析-Media-IR」を開設している。

■SNS共有機能と高いSEO性能を活かし、新規顧客層の開拓へ

 同社は今回、情報発信力の強化と新たなユーザー層との接点創出を目的に、公式noteアカウントを開設した。noteはSNS共有機能により認知度を高めやすく、20代~30代の若年層に支持されている点が特徴である。さらに、優れたUIとSEO性能により検索経由での流入も期待でき、従来の広報手段では届きにくかった層へのアプローチが可能となる。

 noteにはコンテンツの収益化機能も備わっており、将来的には情報発信のみならず、ビジネス展開も視野に入れた活用が可能である。今後は、同社ならではの視点と価値ある情報を継続的に発信し、新たなつながりと機会の創出を図る方針だ。

【noteについて】

 「note(ノート)」は、個人や企業が文章・画像・音声・動画などを用いて情報を発信・共有できる、日本発のコンテンツプラットフォームである。誰でも簡単に記事を投稿でき、無料・有料の選択も可能なため、クリエイターが収益を得る手段としても活用されている。

 投稿ジャンルは、ブログ、エッセイ、ビジネスノウハウ、創作作品など多岐にわたり、読者は「スキ」やコメント機能を通じて投稿者と交流できるのも特徴だ。シンプルな操作性とSNS的なつながりにより、情報発信の場として広く支持を集めている。

【日本インタビュ新聞社について】

 株式会社日本インタビュ新聞社は、1999年9月2日に設立された、東京都中央区に本社を置くインターネット情報配信通信社である。上場企業のIR情報や株式市場情報を中心に、企業と投資家を結ぶ報道型IR支援事業「Media-IR」を展開している。

 具体的には、株式投資情報サイト「株式投資情報 総合版・速報版」やその他各種メディアを通じて、リアルタイムのマーケット情報や銘柄分析、決算速報などを配信。また、新聞・雑誌の発行、出版企画・編集、IR企画・編集、会員組織の運営、セミナーの企画・運営、広告代理店業務など、多岐にわたる事業を手掛けている。

(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る