太陽ホールディングス、中期経営計画を発表、売上高1800億円目標、2031年にROE30%へ

■エレクトロニクス拡大と医薬品事業の再構築、ICT分野強化で収益性向上

 太陽ホールディングス<4626>(東証プライム)は8月28日、2026年3月期から2031年3月期までを対象とする中期経営計画を策定したと発表した。2021年に公表した長期経営構想「Beyond Imagination 2030」を踏襲し、社内外の有識者で構成する「2030 Committee」による検討を経て決議した。同計画では、エレクトロニクス、医療・医薬品、ICT&Sの3事業を柱とし、持続的な成長と資本効率の改善を軸に、企業価値と株主還元の両立を目指す。

 財務目標として、2031年3月期に売上高1,800億円(2025年3月期実績1,190億円)、営業利益470億円(同220億円)、EBITDA580億円(同317億円)、ROE30%(同10.6%)を掲げた。エレクトロニクス事業ではソルダーレジスト(SR)の拡販と新規事業創出、医療・医薬品事業では製造受託の強化と製造販売事業の収益改善を進める。ICT&S事業では子会社を通じたDXソリューション拡大やファインケミカル・エネルギー分野での成長を図る方針である。

 資本政策では2028年3月期まで連結総還元性向100%を目安とし、DOE5%以上を維持する。また、営業キャッシュフローが投資・既存還元を上回る場合、追加の株主還元を実施する方針を示した。新規・更新投資として600億円規模を計画し、エレクトロニクスの技術開発や中国・国内工場の能力増強、医薬品製造受託の増設、ICT関連の強化に充当する。今回の中期計画は、2030年に掲げる「多角的成長と資本効率の向上」を実現するための具体的なロードマップであると位置づけられる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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