クリーク・アンド・リバー社、日本初!クリエイター専用の仕事・交流特化型メタバース「C&R Creative Studios Metaverse」β1版を一般公開

■日本最大級のC&R社スタジオで独自開発

 プロフェッショナル・エージェンシー事業を展開するクリーク・アンド・リバー社(C&R社)<4763>(東証プライム)は3月16日、ゲームや映像、Web、出版、建築などのクリエイターに専用特化し、イベント開催や交流、作品の展示やプロジェクト(仕事)のやり取りを行う日本初のメタバース*ⅰ「C&R Creative Studios Metaverse(シーアンドアール クリエイティブスタジオ メタバース)」β1版を一般公開したと発表。

 同メタバースは、世界中のクリエイターが客船「C&R Creative Studios号」に乗船し、交流とアイデアの融合を図ることで、世界を革新するコンテンツやサービスを生み出すことをコンセプトとしている。C&R社のゲームやXR開発力を結集し、2022年夏より日本最大の開発スタジオ「C&R Creative Studios」*ⅱを中心に、企画からデザイン、UI/UX開発やインフラ構築などを独自で開発している。

 β1版では、企業PR映像やイベント情報が見られる誰でも入場可能な「リゾート地」と、クリエイターとクライアントだけが利用できる「セミナー会場」を公開している。3月15日(水)にはC&R社主催の「タイポグラフィをゲームUIに効果的に落とし込むテクニック」セミナーを同メタバースとZoomでのオンラインを連携して開催した。今夏までにはクリエイターの作品集(ポートフォリオ)を展示して発表できる「展示エリア」や、クリエイターとクライアントが交流できる「交流エリア」、ライブや講演など様々なイベントを開催できる「セミナールーム」などを追加したβ版に発展させていく計画。

 また、β版の改善を日々行い、来年春ごろには専用の「マイルーム」や共同開発を行う「サークルオフィス」など、クリエイターが活用しやすいメタバースとしての機能を充実させ本格稼働を目指していく。同メタバースにより、これまで以上の国内外のクリエイティブプロジェクト情報を集約し、クリエイターの利便性とクライアントとの連携業務の効率化を図ることで、C&R社のプロフェッショナル・エージェンシー事業を一層進化させていく。

【β版 概要】

■「C&R Creative Studios Metaverse」β版の特長
1:クリエイター専用メタバース
2:クリエイター向け限定セミナーやイベント開催
3:クリエイターとクライアント限定の交流エリア <今夏本サービス版公開予定>
4:メタバース空間での作品展示 <今夏サービス版公開予定>
5:経歴・作品集(ポートフォリオ)マイページ*ⅲ <今夏サービス版公開予定>
6:企業がプロジェクト(仕事)を紹介できる掲示板機能 <今夏サービス版公開予定>

■「C&R Creative Studios Metaverse」エリア紹介(★はクリエイター専用)

「リゾート地」誰でも入場可能。動画やイベント情報を掲示
「セミナー会場」 クリエイター向けのセミナーを開催
★「交流エリア」 クリエイター同士、企業参加で交流 <今夏本サービス版公開予定>
★「一般展示エリア」 クリエイターの作品を展示。企業が来訪 <今夏サービス版公開予定>
★「セミナールーム」 限定セミナーや講演などを開催 <今夏β2版公開予定>
★「企業展示エリア」 企業情報提供や企業紹介 <今夏サービス版公開予定>
★「サークルオフィス」 共同作業スペース <今夏サービス版公開予定>
★「マイルーム」 個人用スペース <今夏サービス版公開予定>
★「会議室」 個別でミーティングや面談を実施 <今夏サービス版公開予定>
★「オープンデッキ」 疲れた時にはここでゆっくり <今夏サービス版公開予定>

*ⅰゲームや映像、Web、出版、建築などのクリエイターに専用特化し、イベント開催や交流、作品の展示やプロジェクト(仕事)のやり取りを行う日本初のメタバース:C&R社が2023年3月15日までに、インターネットや書籍で独自調査した結果にて表記している。

*ⅱ「C&R Creative Studios」:2021年、C&R社のゲーム・Web・映像・XR・CG・動画・広告・漫画・小説・建築・ファッション各分野のスタジオを包括し誕生。DXのプロフェショナルなどが加わり、1,554名所属、年間6,000プロジェクト以上の開発に携わる「所属クリエイター数」「制作案件実績数(年間)」部門でNo.1の日本最大のクリエイティブスタジオ認証を受けた。<日本マーケティングリサーチ機構(JMRO)が実施した市場調査より>

*ⅲ「マイページ」はWebブラウザでの提供となる。
(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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