ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２６年２月期は大幅増益予想（９月２２日付で上方修正）としている。中間期の進捗率が高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は再上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は９月の年初来高値圏から反落し、地合い悪化も影響して上げ一服の形となったが、１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜が主力

　漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２（ピーネ１２）（特許取得済）を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜などを主力としている。さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域にも展開し、子会社ＯＨが埼玉県飯能市に複合型観光施設として発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を運営している。

　また２２年３月には、子会社ピックルスファームを設立して埼玉県内で農業事業を開始した。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を安定的に調達するとともに、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献することを目指す。２３年９月には、センシングデバイスや農業資材などを取り扱う複合機能商社であるＡｓｕｅとの合弁により、さつまいもを原材料とする加工食品の仕入・販売を行う子会社ベジパル（出資比率６０％）を設立した。

　生産面では２４年１２月に茨城工場（投資額約５０億円）が本格稼働した。関東全域の「ご飯がススムキムチ」シリーズを生産し、稼働後の時間あたり生産効率は従来工場比で約２倍に向上する。今後の取り組みとして、東北エリア分を生産する宮城ファクトリー、中京・北陸エリア分を生産する中京工場の生産分を引き受け、年間を通じて安定した生産体制の構築と生産能力の最大化を推進する。また、その他の工場における生産効率化の取り組みとして、所沢工場の専用ラインをグループ会社の手柄食品（兵庫県姫路市）に移管し、西日本エリアにおける「ご飯がススムキムチ」シリーズの生産能力・製造効率の向上を推進する。

　２５年２月期の品目別売上構成比は製品６９．１％（浅漬・キムチ４０．４％、惣菜２７．８％、ふる漬０．９％）および商品（漬物、調味料、その他）３０．９％、販路別売上構成比は量販店７６．４％、コンビニ１５．６％、外食・その他８．０％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、個人消費動向のほか、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。

■成長戦略として新規領域での売上創出を推進

　中期経営目標値（ローリング方式により１年ごとに見直し）としては、２８年２月期売上高４３０億円（浅漬・キムチ１７８億０３百万円、惣菜１１８億１０百万円、ふる漬４億６９百万円、商品１２９億１７百万円）、売上総利益８８億９９百万円、売上総利益率２０．７％、販管費７１億９９百万円、販管費比率１６．７％、営業利益１７億円、経常利益１７億７０百万円、親会社株主帰属当期純利益１１億３０百万円を掲げている。

　成長戦略としては、売上面では既存領域で拡販を推進しながら、新規領域で１０億円超の新たな売上創出（「ＯＨ！！！」事業＋海外市場開拓で５億円規模、さつまいも商品＋業務用冷凍関連製品＋健康志向製品で８億円規模）を目指す。また収益性向上策として、小ロット生産・不採算製品を中心とするアイテム数の絞り込み、原価上昇と連動した販売価格見直し、生産体制の効率化・自動化、原材料調達の見直し・効率化などを推進する。なお販売価格見直しについては２５年５月より主力製品の販売価格改定と内容量変更を同時に実施した。設備投資は２６年２月期からの３年間で合計３０億円（２６年２月期１４億円、２７年２月期９億円、２８年２月期７億円）を計画している。株主還元については累進配当に変更した。

　ＳＤＧｓへの取り組みとしては、太陽光発電の導入、ＬＥＤ電灯の１００％導入、子ども食堂への支援、オリジナルエコマーク「ピックルスのＥＣＯ」の導入などに加えて、野菜残さを餌としたウニの養殖研究にも取り組んでいる。２３年２月には健康経営宣言を策定した。２５年３月には健康経営優良法人認定制度において健康経営優良法人２０２５（大企業法人部門）に認定された。

　なお２５年２月末時点でプライム市場の上場維持基準のうち流通株式時価総額が不適合となったため、２５年５月２８日付で上場維持基準の適合に向けた計画をリリースした。基本方針として、２８年２月期を最終年度とする中期経営計画の達成に向けた戦略の実行やＩＲ活動の強化などにより、株価を向上させることで流通株式時価総額を増加させる。また流通株式時価総額の向上のために、さらなる流通株式数の増加を図ることも検討する。

■２６年２月期は上方修正して大幅増益予想、さらに再上振れの可能性

　２６年２月期の連結業績予想（２５年９月２２日付で上方修正）は売上高が前期比０．４％増の４１７億円、営業利益が６２．６％増の２０億８０百万円、経常利益が５９．８％増の２１億５０百万円、親会社株主帰属当期純利益が５０．３％増の１４億４０百万円、ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費）が４４．３％増の３２億９６百万円としている。配当予想（２５年９月２２日付で第２四半期末２円上方修正）は前期比３円増配の２９円（第２四半期末１５円、期末１４円）としている。連続増配で予想配当性向は２５．２％となる。

　売上高の計画は、品目別には製品が１．３％増の２９０億８２百万円（浅漬・キムチが０．４％減の１６７億０２百万円、惣菜が３．９％増の１１９億９６百万円、ふる漬が２．１％減の３億８４百万円）で商品（漬物、調味料、その他）が１．５％減の１２４億６０百万円、販路別には量販店が２．６％減の３０９億１２百万円、コンビニが１３．７％増の７３億４９百万円、外食・その他が３．９％増の３４億３８百万円としている。

　売上面は消費者の節約志向の影響などで小幅増収にとどまるが、利益面は野菜の仕入価格安定化による製造経費減少、アイテム数絞り込みなど収益性向上に向けた製品ポートフォリオ見直し効果、業務効率化による販管費抑制などが寄与して大幅増益予想としている。重点施策として、営業面は各種キャンペーンなど効果的な販促活動、商品規格や販売価格の見直しによる値上げ、新規取引先の開拓や既存取引先の深耕、製造面は製品の集約、不採算アイテムの見直し、省力化などによる生産コスト改善、新規稼働した茨城工場における効率的な製造、原料調達面では契約栽培の拡大による安定調達、産地の分散化などを推進する。

　第２四半期累計（中間期）は、売上高が前年同期比２．９％増の２２３億２１百万円、営業利益が４０．５％増の１５億６９百万円、経常利益が３８．５％増の１６億２３百万円、親会社株主帰属中間純利益が３８．１％増の１１億０２百万円、ＥＢＩＴＤＡが３７．４％増の２１億３９百万円だった。

　計画を上回る増収・大幅増益（２５年９月２２日付で上方修正）だった。コンビニエンスストアが実施したキャンペーン効果などによる増収効果に加え、製品価格改定や値引き抑制などの販売条件適正化、原料野菜仕入価格の安定推移、業務効率化による労務費・物流費の抑制などが寄与した。

　売上高の内訳は、品目別には製品が６．７％増の１５８億０８百万円（浅漬・キムチが３．９％増の８６億８２百万円、惣菜が１１．１％増の６９億４７百万円、ふる漬が１４．８％減の１億７９百万円）で商品（漬物、調味料、その他）が５．３％減の６５億１３百万円、販路別には量販店が３．２％減の１６１億３６百万円、コンビニが２８．４％増の４１億６１百万円、外食・その他が１３．１％増の２０億２３百万円だった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１１０億３８百万円で営業利益が６億１９百万円、第２四半期は売上高が１１２億８３百万円で営業利益が９億５０百万円だった。

　通期予想（修正後）に対する中間期の進捗率が売上高５４％、営業利益７５％、経常利益７５％、親会社株主帰属当期純利益７７％と高水準であることを勘案すれば、通期会社予想は再上振れの可能性が高く、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は毎年２月末時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として商品詰め合わせセットなどを贈呈する。

■株価は上値試す

　株価は９月の年初来高値圏から反落し、地合い悪化も影響して上げ一服の形となったが、１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。１０月１５日の終値は１１３３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１５円１５銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の２９円で算出）は約２．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４８２円４２銭で算出）は約０．８倍、そして時価総額は約１４６億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）