JPホールディングスグループは児童館で国際オンラインプログラムを実施、ベトナムの小学校とオンライン交流会を開催

 子育て支援事業最大手JPホールディングス<2749>(東証プライム)のグループ企業で、保育や発達支援に関する研修・保育所等訪問支援事業・子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを行う日本保育総合研究所では、海外の子育て支援施設と親交を深め、こどもたちに多様性を学ぶきっかけを提供する国際オンラインプログラム「国際オンライン交流」を実施している。

 同事業の一環として、2022年3月29日(火)に、同社グループが運営する児童館と、ベトナムの小学校であるBamboo Schoolをオンラインでつなぐ交流会を開催した。

■互いの国の文化や特色を紹介、楽しみながら多様性に触れる

 今回の国際オンラインプログラムでは、日本保育総合研究所のファシリテーターが、両国の言葉を同時通訳しながら交流会を実施。両国のこどもたちがほぼリアルタイムで会話をすることができた。

 挨拶と、アイスブレイクを兼ねたミニゲームに続いて行った自国の文化紹介では、日本の児童館から、伝統遊びである「けん玉」についての説明と、こどもたちによる実演を行った。ベトナムのこどもたちの中には、「けん玉は知っているけれど、見るのは初めて」という子も多く、初めて見る技の数々に、画面にくぎ付けになっていた。

 ベトナムのこどもたちからは、伝統衣装である「アオザイ」の紹介として、こどもたちが実際にアオザイを着て参加してくれた。日本ではなかなか見られない衣装や、ベトナムの伝統的な食べ物・観光名所などの紹介に日本のこどもたちは興味津々で、画面越しにのぞき込むような様子が見られた。

 質問コーナーでは、日本のこどもたちからベトナムのこどもたちへ、流行っているアニメについて質問が出た。ベトナムのこどもたちからは、日本の小学生にも人気のある日本のアニメのタイトルやキャラクター名が挙げられ、国境を越えて日本の文化が広がっていることを知ることができた。また、会話の内容を通して、時差があることに気が付くこどもがいるなど、学校で学んでいる内容の理解を深める機会にもなった。

■国際オンライン交流を継続実施・準備から当日までをトータルサポート

 日本保育総合研究所が実施する国際オンラインプログラム「国際オンライン交流」では、海外の保育園・幼稚園・小学校とのマッチングをはじめ、交流会に向けた準備から当日の進行までサポートしている。発表に向けた題材選びや当日に向けた練習なども支援し、こどもたちが楽しく当日を迎えられるよう準備を進める。

 同プログラムは、こどもたちが海外の文化や言葉を楽しむだけではなく、準備を重ねる中で自身が暮らす地域に改めて興味・関心を持つきっかけとなっている。日本保育総合研究所では、コロナ禍でもこどもたちに学びや体験の機会を継続して提供できるよう、同社グループ運営園に国際オンラインプログラムを広く展開していくと共に、海外と日本のこどもたちが相互に交流できる取り組みを企画していく。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国内初、HVO51%混合燃料が建設現場で稼働  大成建設<1801>(東証プライム)とユーグレナ…
  2. ■従来の制作プロセスを刷新しAI時代の人材育成を推進  武蔵精密工業<7220>(東証プライム)は…
  3. ■高速道路で手放し運転が可能に、新開発「Honda SENSING 360+」がACCORDの運転支…
2025年7月
 123456
78910111213
14151617181920
21222324252627
28293031  

ピックアップ記事

  1. ■5月訪日客数が過去最高、6月も好調持続の見込みで市場活況  足元のインバウンド需要は、好調に推移…
  2. ■インバウンド関連株は「トランプ関税」のリーチ圏外で小型割安株特性を発揮  「たかが1%、されど1…
  3. ■内需株に広がる「トランプ・ディール」回避の波  東京電力ホールディングス<9501>(東証プライ…
  4. ■日米関税交渉、7月9日に運命の日「90日猶予」迫る潮目  「三日、三月、三年」とは、潮目、変わり…
  5. ■祝日と金融政策が交錯する7月  7月は、7月21日が「海の日」が国民の祝日に制定されてからフシ目…
  6. ■「MMGA」効果の造船株・海運株は「海の日」月間キャンペーン相場も加わり一段高を期待  あと1カ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る