【どう見るこの株】水素観点の岩谷産業の行方

■水素関連の岩谷産業の株価見通し、高値から1年でそろそろ出番か

岩谷産業<8088>(東1・1000株単位)は水素関連の本命的存在として昨年大活躍したが、今年は冴えない。昨年11月の高値からまもなく1年、行方を展望した。

<Q>岩谷産業の株価が昨年の活躍が嘘のように冴えないが。

<A>13年暮れの350円前後から14年11月には892円まで約2.5倍に急伸しマーケットの人気となった。しかし、今年は、4月頃までは高値圏で値を保っていたが、信用買いの期日接近もあって5月以降、モミ合いを下放れ、8月のチャイナショックでは655円と下げ、さらに10月7日には630円と下値を切り下げる展開となっている。

<Q>水素という強力な材料があるののになぜか。

<A>昨年人気化したことに対する調整があると思われる。トヨタ自動車の水素を原料とした燃料電池車が騒がれなくなったこともある。それに、同社の前期(15年3月期)が1株利益25.2円(14年3月期は42.5円)にとどまり、今年6月に向けての好業績優良株人気に乗れなかったこともあるだろう。とくに、今年前半はEOEが14~15%と高い銘柄が注目されたが、同社のROEは6%ていどということで高ROE人気にも乗れなかったといえる。

<Q>これからの株価見通しは。

<A>信用買残は依然として多いが、空売り残も多く、取り組み面は厚くなっている。何か、きっかけとなる材料が出れば売方の買い戻しに繋がる可能性はあるだろう。それに、月足では24カ月線を挟んでのモミ合いで下げ渋り感が出ている。ほぼ下値圏とみていいだろう。

<Q>マーケットでの物色の矛先は再び材料テーマ株に向く可能性はどうか。

<A>大いにあるものと思われる。6月ころに買われた優良株グループはシコリ感が強く、思い切って手がけ難いことがある。安部改造内閣のスタートで、旧3本の矢、新3本の矢の政策が合わさってテーマ性のある材料株に注目が集まる可能性は十分予想される。高値から1年という日柄感があるし、今期が1株利益で44.7円(四季報)と上向くことも注目される。年末高に向ってで直る可能性はあるとみられる。

本日のアクセスランキング

  1. 相模ゴム工業、「ニッポンのセックス2026年版」を公開、全国約1万4千人規模で性生活を調査
  2. LINEヤフー、Netflixとのセットプランを開始、新規・既存会員ともに登録可能
  3. ミライト・ワン、株主優待を拡充、電子マネー2種類追加、魚沼産コシヒカリの対象を全株主へ
  4. 冨士ダイス、レアメタル削減の新合金「サステロイ STN30」開発、26年3月期は大幅増益予想
  5. かどや製油が急騰し年初来高値を更新、1対3株式分割と期末配当135円に増額
  6. 【マーケットセンサー】南鳥島沖レアアース試掘成功、関連銘柄が急騰
  7. 綿半HD、綿半三原商店のわさび生大福”が地域発ネオ和菓子として登場
  8. ホンダ、産総研とダイヤモンド半導体研究で連携研究室設立
  9. 【主なニュース&材料】決算速報・銘柄診断・上方修正・医療DX協業・教育×リユース端末――業績改善と提携が焦点
  10. 千代田化工建設が急伸し高値更新、純利益800億円に大幅上方修正、LNG案件の契約改定寄与

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る